• 2019/09/13

CCI、SmartNewsに特化したコンテンツマーケティング広告 「SmartNews Branded Content Ads」を提供開始

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI) は、ニュースアプリSmartNewsに特化したコンテンツマーケティング広告「SmartNews Branded Content Ads」の提供を開始しました。


  • 2019/09/12

ヒトクセ 、「Smart Canvas」で作成したリッチ広告を動画化しSNSなどの媒体へ入稿可能な機能を提供開始

動画広告やネイティブ広告、リッチメディア広告の配信プラットフォームを提供する、株式会社ヒトクセ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長CEO:宮崎航、以下ヒトクセ)は本日9月11日よりリッチメディア広告配信プラットフォーム「Smart Canvas」にて録画機能の提供を開始いたしました


  • 2019/09/12

Sprocket、コーポレート・サービスロゴを含むブランドデザインを刷新

株式会社Sprocket(本社:東京都目黒区、代表取締役:深田 浩嗣、以下 当社)は、あらためてブランドプロポジションを定義し、コーポレート・サービスロゴの変更およびWebサイトのリニューアルを実施。タグライン「All for Genuine Relationship すべては、おもてなしのために」をあらたに掲げ、リブランディングをはかることを発表します。 また、事業拡大のため、本社オフィスを世田谷区太子堂から目黒区東山へ移転したことをお知らせします。



  • 2019/09/12

LINE、デジタルチラシサービス「LINEチラシ」の先行販売開始

LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、当社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE(ライン)」を活用した、スマートフォンに最適化したデジタルチラシサービス「LINEチラシ」の先行販売を開始いたしましたので、お知らせいたします。


  • 2019/09/11

ハースト婦人画報社、ブランドマーケティングをデータに基づき支援する「Hearst Data Studio」を創設

株式会社ハースト婦人画報社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ニコラ・フロケ)は、クライアントブランドの課題に沿った広告施策を、当社ファーストパーティデータによるセグメンテーションや、リサーチ機能などを活用した広告施策を提案・実施する組織として、Hearst Data Studio (ハースト データ スタジオ)を立ち上げました。メディア横断の広告運用やデータ分析の知見を有する組織がファーストパーティデータを活用することで、ブランドのマーケティングをデータドリブンな手法で長期的に支援します。


  • 2019/09/11

DNPとFLUX、媒体社の広告収益最大化支援「DNPヘッダービディングソリューション」開始

大日本印刷株式会社(以下:DNP)は、データに基づいたリアルタイムに広告枠の自動買い付けを行う「プログラマティック広告配信」を行う際、公平に入札を行う「ヘッダービディング」に強みを持つ株式会社FLUX(フラックス)と、2019年8月にライセンス契約を締結しました。



  • 2019/09/10

VOYAGE GROUP、メディア事業を組織再編

株式会社CARTA HOLDINGS(以下「CARTA HD」)のグループ会社である株式会社VOYAGE GROUP、株式会社VOYAGE MARKETING、株式会社cosoralは、メディア事業における広告販売体制の強化や管理運営体制の効率化を図るため、2019年10月1日を実施日として、組織再編を行います。



  • 2019/09/10

SpotX、Prebid.orgのボードメンバーに

業界をリードするグローバル動画広告・収益化プラットフォームであるSpotX(本社:アメリカ合衆国 コロラド州 デンバー、CEO/President: マイク・シーハン、読み方:スポットエックス)は本日、最新のPrebidアダプタービデオヘッダー入札ソリューションを発表しました。オープンソースのヘッダー入札ソリューションであるPrebid(http://prebid.org/)の使用により、SpotXのアダプターを使用しているパブリッシャーは、SSP(サプライサイドプラットフォーム)の利用や独自のラッパーを活用せずにヘッダー入札を実装できます。 


  • 2019/09/10

DACとP1、アドフラウド対策の強化として日本の事業者で初めてIAB Tech Labの標準技術に対応

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:島田雅也、以下 DAC)とDACの連結子会社である株式会社プラットフォーム・ワン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:豊福直紀、以下 P1)は、デジタル広告の透明性向上を目的に、両社が開発・提供するSSP「YIELDONE®」において、IAB Tech Labがアドフラウド(広告詐欺)への対応強化のために2019年7月に公開したグローバルの標準技術「SupplyChain object」および「sellers.json」(※1)に日本の事業者として初めて対応します。


  • 2019/09/10

PubMatic、日本法人のカントリーマネージャーに廣瀬 道輝氏が就任

プレミアムコンテンツクリエーター向けデジタルテクノロジー企業であるPubMatic Inc.(本社:米国カリフォルニア、共同創設者兼CEO:Rajeev Goel、以下、PubMatic)は、日本法人であるパブマティック株式会社のシニアディレクターカスタマーサクセスを務めていた廣瀬 道輝が、同社のカントリーマネージャーに就任したことを発表しました。廣瀬は、日本チームのリーダーとして、日本市場におけるサプライサイドおよびデマンドサイド、両サイドのビジネスの成長を先導していきます。