• 2019/09/20

DNP、生活者の価値観に合わせたウェブ広告を配信するサービス「価値観DSP」を提供

大日本印刷株式会社(以下:DNP)は、株式会社ディーアンドエム(以下:D&M)と共同で、生活者をその価値観ごとにDNPが独自に分類した「価値観クラスター(群)*1」に合わせたWeb広告を配信し、その成果を測定するサービス「価値観DSP※」を9月18日に開始します。第一弾として、日用品や食品のメーカーに向けて、訴求したい購買層をターゲットとして価値観クラスターで分析し、その生活者が嗜好する傾向に合った表現のWeb広告を配信するサービスを提供します。


  • 2019/09/20

AJA SSP、米国大手DSPの「The Trade Desk」とRTB接続を開始

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)の連結子会社である株式会社AJA(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野屋敷健太)は、メディア向けに提供する「AJA SSP」において、The Trade Desk, Inc.(本社:米国カリフォルニア州、CEO:ジェフ・グリーン、以下 The Trade Desk)が提供するDSPとRTB接続を開始いたしました。


  • 2019/09/20

BuzzVideo、広告機能を大幅アップデート

ショートビデオアプリ「BuzzVideo(バスビデオ)」は、さまざまな出版社、ニュースメディア、クリエイターと提携し、幅広いジャンルのコンテンツを提供。機械学習により、ユーザーの興味や関心・行動に合わせてパーソナライズ化された動画をユーザーにお楽しみいただいています。



  • 2019/09/20

Teads、パブリッシャー向け「エンタープライズスイート」を発表

TeadsはPublisher向けプラットホーム「Teads for Publishers :エンタープライズスイート(以下TFP)」を本日発表いたします。


  • 2019/09/20

SATORI、外部ツールとの連携サービスを提供開始

マーケティングオートメーション(以下、MA)ツール「SATORI」を提供するSATORI株式会社(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:植山 浩介)は、外部ツールとの連携サービス「データ連携オプション」を本日より提供開始します。これにより、SATORIと外部ツールをシームレスに連携させて利用することが可能になりました。要望の多かった2種類のCRMツール、株式会社セールスフォース・ドットコムが提供する「Sales Cloud」とサイボウズ株式会社が提供する「kintone」を皮切りに、連携可能なツールを順次拡大してまいります。


  • 2019/09/20

Legoliss、 CDPターゲティング広告「coveLage」を2019年10月提供開始

データを活用したマーケティング事業を展開する株式会社Legoliss(本社:東京都渋谷区、代表取締役:酒井 克明、以下 Legoliss)は、CDP(カスタマーデータプラットフォーム)の構築から広告配信、分析レポートまでの一連工程をパッケージにしたCDPターゲティング広告「coveLage(カバレッジ)」を開発し、2019年10月に提供を開始いたします。



  • 2019/09/19

ディーアンドエム、大日本印刷の価値観クラスターを活用したWEB広告配信サービスを支援

株式会社ディーアンドエム(本社:東京都新宿区、代表取締役 杉村 昌宏、以下「当社」)は、大日本印刷株式会社(所在地:東京都新宿区、社長 北島 義斉 以下「DNP」)とプロモーション・調査事業において業務提携契約(以下「本契約」)を締結し、DNPに対するサービスプラットフォームの提供を開始しました。



  • 2019/09/19

Roboma、マーケティングプラットフォームのAD EBiSと連携開始

RoboMarketer 株式会社(本社:東京都渋谷区 代表取締役:岡崎哲朗 以下「当社」)は、広告効果を最大化するための AI マーケティング・広告運用自動化サービス「Roboma(ロボマ)(https://roboma.io)」の提供を行なっております。 この度、ユーザーニーズの強かったマーケティングプラットフォーム「アドエビス( https://www.ebis.ne.jp/)」と連携しました。この連携により、広告データと成果データを紐付けた ROAS レポートを Roboma 上で閲覧・分析いただくことが可能になりました。   Roboma(ロボマ) https://roboContinue Reading →


  • 2019/09/18

CHEQ、日本におけるオンライン広告詐欺(アドフラウド)の被害総額は680億円以上と予測

ミリタリーレベルのサイバーセキュリティを提供する企業CHEQ AI Technologies Ltd(以下CHEQ)が実施した世界的な経済調査によると、マーケティング担当者たちは、日本においてオンライン広告詐欺における被害総額が680億円に上ると予測していることが分かりました。