東急エージェンシーら3社、東急線沿線OOH広告の購買効果可視化サービスを開始

東急エージェンシー、三菱食品、unerryの3社は、東急線沿線に特化したOOH（屋外・交通）広告における広告接触から購買までの効果を可視化するサービスを、2026年6月25日から提供開始しました。

本サービスは、ID-POSデータと位置情報データを連携し、従来は把握が難しかったOOH広告の購買への寄与を定量的に評価するものです。東急線沿線を利用する約500万人を対象に広告の接触可能性を精度高く把握し、実際の購買率や1人あたり購買金額への影響を算出します。駅や街のメディアとデジタル広告を組み合わせた複合接触の効果も分析可能です。

先行して実施した飲料カテゴリーの事前検証では、広告接触可能者の対象商品購買率が非接触者の約2倍、複数媒体の複合接触では約1.9倍となるなど、明確な効果が確認されました。なお、取り扱うデータに個人情報は含まれず、プライバシーに十分配慮した環境で連携が行われます。

各社の役割として、東急エージェンシーが広告プランニングと運営、三菱食品が購買データを活用した分析、unerryが位置情報データを活用した行動推定を担当します。3社は今後、分析精度の向上やデータの拡張を進め、OOH広告市場における効果可視化の標準化を目指します。

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