• 2019/12/13

JIAA、インターネット広告に関するユーザー意識調査結果を発表 〜ユーザーの9割が広告を受容〜

JIAAがインターネットユーザー全国5,000人に対して実施した「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」において、インターネットユーザーは広告の役割やメリットを理解しており、広告を受容する意識が非常に高いことが明らかになった反面、インターネット広告に対して不信感や嫌悪感を感じていることも同時に確認されました。JIAAはこのようなユーザーの不信感を軽減させるため、インターネット広告の信頼性向上に向けた各種施策を行なってまいりましたが、本調査にて、JIAAが取り組んできた各種施策は、ユーザーのインターネット広告に対する印象変化に貢献していることも実証されました。ユーザーに今後も価値 … Continue Reading →


  • 2019/12/07

Arm Treasure Data、「マーケティングテクノロジー、リテール、データ関連分野における2020年予測」を公開

英Arm(本社:英国ケンブリッジ、以下Arm)のデータ事業部門であるArm Treasure Dataはこのたび、マーケティングテクノロジー、リテール、およびデータに関連する分野において2020年に直面することが見込まれる5つの予測を公開しました。これによると、AIと顧客データの活用や、新たなIoTテクノロジー、既存インフラストラクチャおよびツールとカスタマーデータプラットフォーム(CDP)との高度な連携が、小売業に成功をもたらす大きな要因となることが予想されます。詳細は次の通りです。


  • 2019/12/04

矢野研究所、2018年度のインターネット広告国内市場規模は約1.6兆円 2023年度には約2.8兆円まで拡大を予測

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のインターネット広告市場を調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。



  • 2019/12/03

サイカ、Cookie等を用いたユーザー行動分析の利用実態調査 2019年版を発表

株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下 サイカ)は、独自の広告調査・研究レポートの第13弾として、「Cookie等を用いたユーザー行動分析の利用実態調査 2019年版」を実施いたしましたので結果を発表いたします。


  • 2019/12/03

サイバーエージェント、2019年国内動画広告の市場調査を実施〜2019年は2,500億円超えに〜

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)は動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研(※1)において株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野下智之)と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。


  • 2019/11/25

CCI、デジタルサイネージ広告市場調査を実施

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI) は、株式会社デジタルインファクト(東京都文京区、代表取締役社長:野下 智之)と共同で、デジタルサイネージ広告市場(※1)に関する調査を実施しました。その結果、2019年のデジタルサイネージ広告市場規模は749億円の見通し(前年比113%)となり、2023年予測は、2019年比1.7倍の1,248億円となりました。


  • 2019/11/22

パブマティック、アプリ内広告の意識調査を実施

パブマティック株式会社(本社:米国カリフォルニア、共同創設者兼CEO:Rajeev Goel、以下、PubMatic)は、株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野下智之)と共同で、メディアバイヤーを対象に、2019年の国内市場のアプリ内広告の意識調査を実施しました。調査の結果から、国内のデジタル広告全体におけるアプリ内広告予算の割合は高い傾向にある一方、アプリ内枠におけるプログラマティック広告の媒体社の在庫品質(インベントリクオリティ)に対するメディアバイヤーの懸念が大きいことがわかりました。


  • 2019/11/06

Criteo、消費増税前後の購買データ分析結果を発表

インターネット上のオープンな広告プラットフォームを提供するCriteo(クリテオ、本社:フランス、日本取締役社長:グレース・フロム、以下Criteo)は、2019年8月1日〜10月25日までの消費増税前後の消費者購買傾向を、2億以上のEC取引実績データの動向から分析し、消費者アンケートと照らし合わせてまとめた調査結果を10月29日に発表したことをお知らせいたします。



  • 2019/09/18

CHEQ、日本におけるオンライン広告詐欺(アドフラウド)の被害総額は680億円以上と予測

ミリタリーレベルのサイバーセキュリティを提供する企業CHEQ AI Technologies Ltd(以下CHEQ)が実施した世界的な経済調査によると、マーケティング担当者たちは、日本においてオンライン広告詐欺における被害総額が680億円に上ると予測していることが分かりました。


  • 2019/08/23

ニールセン、18-29歳女性の「Instagram」アプリ利用状況を発表

・「Instagram」は5年連続で2桁成長を続け、2019年6月の利用者数は2,257万人 ・「Instagram」はスマートフォン利用者全体の32%が利用 ・「Instagram」の若年層女性ユーザーがよく利用するアプリは写真加工系、ファッション系と「Snapchat」


  • 2019/07/31

Phybbit、「アドフラウド調査レポート 2019年7月」を発表

株式会社Phybbit(東京都港区、代表取締役社長:大月 聡子、以下Phybbit)は、「アドフラウド調査レポート2019年7月」を公開しました。国内最大級のAI搭載アドフラウド対策ツール「SpiderAF」で解析した約4,551億6,066万ものデータ結果となります。(調査期間:2019年1月1日 〜 2019年6月30日) ダウンロードはこちらから( https://spideraf.com/adfraud-report-whitepaper-2019-07