• 2020/05/14

アートトレーディング、アイレップ・ロカリオ・Shopifyと共同で「ECワンストップ支援サービス」を提供開始

アートトレーディング株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長:藤井玲、以下アートトレーディング)は、株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:高梨秀一、以下アイレップ)およびアイレップのグループ会社である株式会社ロカリオ(本社:東京都港区、代表取締役社長:渡邉和則、以下ロカリオ)、Shopify Japan 株式会社(本社:東京都渋谷区、代表:マーク・ワング、以下Shopify)と共同で、Eコマース(以下EC)におけるサイト制作から集客、フルフィルメント、分析までを統合的にサポートする「ECワンストップ支援サービス」の提供を5月13日より開始いたします。


  • 2020/05/11

アイレップ、統合型の広告プランニング・ クリエイティブを開発するプロジェクト「TEAM JAZZ」を発足

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:高梨秀一、以下アイレップ)は、デジタル広告運用で培った独自のノウハウをすべてのマーケティングファネルに活かし、既成概念にとらわれることなく、デジタル時代に即した統合型の広告プランニング・クリエイティブを開発するプロジェクト「TEAM JAZZ(チーム ジャズ)」を発足いたしましたのでお知らせします。


  • 2020/04/14

アイレップ、toBeマーケティングと協業開始

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:高梨秀一、以下アイレップ)は、 Google マーケティング プラットフォーム(以下GMP)※1とSalesforce Marketing Cloud(以下SMC)※2の連携によるOne to Oneマーケティングの推進に向け、toBeマーケティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:小池智和、以下toBeマーケティング)との協業を開始したことをお知らせいたします。



  • 2020/02/26

博報堂DYHDグループ各社、新人事発表

博報堂HDグループ各社は4月以降の人事体制を発表しました。詳細は下記をご確認ください。


  • 2020/02/20

アイレップ、法人向け Pinterest 開設・運用支援サービスを提供開始

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:高梨秀一、以下アイレップ)は、法人向け Pinterest※アカウント開設・運用支援サービスの提供を開始いたしましたのでお知らせします。



  • 2019/08/13

博報堂DYHD、当期純利益73.9%減少

博報堂DYホールディングスは、2019年第二四半期の決算を発表しました。売上高:3,329億円(前年同期比+2.6%)、売上総利益:724億円(前年同期比-68億円、-8.6%)、営業利益:69億円(同-130億円、-65.3%)、当期純利益:25億円(同-73億円、-73.9%)という数字となりました。


  • 2019/03/13

アイレップ、シェアコトと資本業務提携

Instagram、Facebook、LINE、Twitterなどソーシャルメディアを活用したプロモーション・キャンペーンのワンストップ支援サービスを強化



  • 2018/11/14

アイレップ、Amazon広告による集客・売上げ拡大を サポートするコンサルティングサービスを提供開始

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:高梨秀一、以下アイレップ)は、この度アマゾンジャパン合同会社が提供する広告サービスを活用し、広告主のAmazonでの集客・売上拡大を支援するコンサルティングサービスの提供を開始しました。本サービス提供にあたり、Amazonに関連する業務への取組み強化を図り、当社社員の100名が「Amazon eCommerce Basic認定※」を取得しました。これにより、当社はクライアント企業に向けて、Amazon広告におけるより高い成果の実現を支援することができるようになります。


  • 2018/10/31

電通・博報堂によるネット広告業界の再編が加熱

電通と博報堂という国内の代理店2トップによるネット広告業界の企業の再編が加熱しています。今回は、その動きを簡単に振り返ると共に、まとめました。


  • 2018/10/12

アイレップ、インバウンドマーケティング事業社のタービン・インタラクティブを子会社化

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:高梨秀一、以下アイレップ)は、株式会社タービン・インタラクティブ(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:志水哲也、以下タービン社)を連結子会社化し、当社グループにおけるマーケティングオートメーションツール(以下、MAツール)を活用したインバウンドマーケティング支援事業への取り組み強化を開始いたします。