• 2020/10/16

博報堂プロダクツ、InstagramなどのARコンテンツ開発支援サービスを開始

博報堂グループの総合制作事業会社、株式会社博報堂プロダクツ(本社:東京都江東区、代表取締役社長 岸 直彦)は、社内に発足した次世代型コンテンツ開発チームを通じて、専用アプリ不要でAR体験を実現するSpark AR(※)を活用したInstagram、Facebookの「ARコンテンツ開発支援サービスの提供」を開始いたします。 ※Spark ARとは、Instagram、Facebookアプリ内のカメラを使用して、顔やボディパーツ、表情などを認識できる技術を用いたARエフェクトをつけることができるARツールです。


  • 2020/10/01

博報堂プロダクツ、mynet.aiと共同でWEBサイト最適化ソリューションの提供開始

博報堂プロダクツは、WEBサイト改善領域において、株式会社mynet.aiとの協業を開始しました。


  • 2020/08/19

博報堂プロダクツ、LGディスプレイジャパンとデジタルサイネージ領域で新商品開発

株式会社博報堂プロダクツ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:岸 直彦)は、ディスプレイの分野において高いクオリティと数多くの独自技術を持つ、LGディスプレイジャパン株式会社(本社:東京都中央区、法人長:南 漢勇)と様々な企業の顧客接点をデジタル化するソリューションの提供を開始します。



  • 2020/07/20

博報堂と博報堂プロダクツ、顧客接点コミュニケーションを非接触・非対面化する「GOGO DX」を提供開始

株式会社博報堂(本社:東京都港区、代表取締役社長:水島 正幸)、株式会社博報堂プロダクツ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:岸 直彦)は、イベントや販売促進、店舗での買い物行動などの顧客接点コミュニケーションを「非接触・非対面化」する、55のデジタルトランスフォーメーション(DX)ソリューションをワンストップで提供する「GOGO DX」を本日より提供開始いたします。


  • 2019/12/28

博報堂・博報堂プロダクツ・ピーディーシー、店頭デジタルマーケティングサービス「売場サイネージソリューション」を提供開始

株式会社博報堂(本社:東京都港区、代表取締役社長:水島 正幸)、株式会社博報堂プロダクツ(本社:東京都江東区、代表取締役社長 岸 直彦)とピーディーシー株式会社(本社:港区、代表取締役社長 田中 真吾)は、GMSやスーパー、ドラッグストアでの販売促進を支援し、スタッフの運用負荷を軽減する店頭デジタルマーケティングサービス「売場サイネージソリューション」を本日より提供開始いたします。


  • 2019/10/08

博報堂プロダクツ、デジタル・テクノロジー対応力強化に向けて株式会社テンダと資本業務提携に関する契約を締結

博報堂グループの総合制作事業会社、株式会社博報堂プロダクツ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:岸 直彦)は、デジタル・テクノロジーへの対応力強化に向けた、戦略的パートナーシップ関係を構築することを目的に、株式会社テンダ(代表取締役会長:小林 謙)と本日資本業務提携に関する契約を締結いたしました。


  • 2019/01/16

博報堂DYグループ、販促市場のデジタル化に対応するマーケティング×販促×デジタルの横断プロジェクトチーム「SP EXPERT’S(TM)」を本格始動

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(以下博報堂DYメディアパートナーズ)、株式会社博報堂(以下博報堂)、株式会社博報堂プロダクツ(以下博報堂プロダクツ)、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(以下DAC)、株式会社博報堂DYデジタル(以下博報堂DYデジタル)は、販促領域のデジタル施策を一気通貫で支援するプロジェクトチーム「SP EXPERT’S(TM)」を組成し、2019年1月より本格始動いたしましたのでお知らせいたします。


  • 2017/02/28

博報堂ら4社、「動画生活者実態調査」を実施

株式会社博報堂(東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一)など博報堂DYグループ4社横断の、動画を使ったマーケティング効果の最大化を目指すタスクフォース「hakuhodo.movie(ハクホウドウ・ドット・ムービー)」は、動画を“見る”だけでなく“使いこなす”生活者を「動画生活者」と名付け、「動画生活者実態調査」を行いました。調査から「動画生活者」は、マス・マーケティングの対象となり得る規模であることが判明いたしました。以下、実態概況をご紹介します。