電通デジタル、動画共有サービスのブランドセーフティ強化

2020.10.27

電通デジタルは、動画共有サービスにおいてブランドセーフティ※1な広告配信を可能にする配信推奨チャンネルリスト提供サービス「Safe Video List™（セーフビデオリスト）※商標登録出願中」を提供開始します。

本サービスは、Momentum 株式会社（本社：東京都港区代表取締役社長：高頭博志　以下、Momentum）と共同開発した「HYTRA DASHBOARD Channel Safe List（ハイトラダッシュボードチャンネルセーフリスト）」をベースとした電通デジタルのチャンネルリストで、電通グループの行動指針「Clear Code®（クリア・コード）」に基づき運用していきます。

近年デジタル広告において、不適切なサイトに広告が掲載され、広告主のイメージ低下を招くブランドセーフティの問題が指摘されていました。動画共有サービスにおける広告配信は、日本国内においても主要な広告配信先として多くの広告主、広告代理店に活用されています。膨大な広告在庫がある一方でCGM（Consumer Generated Media、消費者生成メディア）という特性上、ユーザーが投稿した様々な動画が存在し、配信メディア側でコンテンツの精査が行われているものの、その膨大なコンテンツを人手でチェックして不適切なコンテンツを除外するのは不可能な状況となっています。

このような状況から、電通デジタルでは、Momentumと動画共有サービスにおけるブランドセーフティ対策について協議を進めており、共同で「HYTRA DASHBOARD Channel Safe List」を開発しました。機械的な判定アルゴリズムの構築に加えて、精度を保つために専任のオペレーターによる目視でチェックを行い、ブランドセーフティなチャンネルを選定しています。

電通デジタルでは、「HYTRA DASHBOARD Channel Safe List」の広告配信推奨チャンネルリストを活用し、「リスクを把握し、最大限リスクをコントロールする施策を広告主に提案していく」というデジタル広告における電通グループの行動指針「Clear Code®（クリア・コード）」に基づいたサービスとして「Safe Video List™」を運用していきます。
これらによって広告主に対してより信頼性の高い広告配信環境を提供することが可能となり、広告主のブランドリスクに対する基礎的な安全性のコントロールと、広告主のニーズに合わせた最適な広告運用が実現します。

今後も電通デジタルは、アドベリフィケーション※2問題に対応するべく、クライアント企業に信頼性の高い広告配信環境を提供し、クライアント企業を支援してまいります。

＜「HYTRA DASHBOARD Channel Safe List」のチャネル選定フロー＞

＜参考：電通グループの「Clear Code®（クリア・コード）」とそのフレームワーク＞
電通グループでは、デジタル広告における「リスクを把握し、最大限リスクをコントロールする施策を広告主に提案していく」という明快な行動指針を「Clear Code®（クリア・コード）」として提唱し、アドベリフィケーション諸問題に対する対応戦略を、市場把握／ソリューション開発／メディアプランニング／効果検証の4段階に分けてフレームワーク化しています。

HYTRA DASHBOARD Channel Safe List