• 2020/03/31

ニールセン、グローバルで「新型コロナウイルスによる消費習慣への影響」調査を実施　〜日本の変化はアジア最小〜

ニールセンは3月中旬に70以上の国と地域で、新型コロナウイルス感染拡大が消費習慣にもたらす影響に関する、新型コロナウイルス関連としては世界最大規模の意識調査を実施しました。このプレスリリースではこのうち、日本を含むアジア11の市場の動向の概要を要約して記載します。

  • 2020/03/31

埼玉、千葉、神奈川から東京への来訪者数は平時比で約4割減　〜ヤフー調べ〜

ヤフー株式会社（以下、ヤフー）が提供する事業者向けサービス、データソリューションでは、新型コロナウイルス感染症対策としての東京都と近隣県との往来自粛等の影響の分析を目的に、弊社で保有するデータを元に、近接する3県（埼玉県、千葉県、神奈川県）から東京都への来訪者数（推計値）の変化を調査し、本日レポートを公開しました。

  • 2020/03/31

デジタル音声広告の市場規模は2020年に16億円、2025年には420億円に　〜デジタルインファクト調べ〜

株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」）は、デジタル音声広告の市場調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。


  • 2020/03/31

新型コロナウイルスによる広告買い付けへの影響調査結果まとめ　〜74％がリーマンショック以上の影響と回答〜

米国のデジタル広告協会であるIABは、新型コロナウイルスによる広告出稿への影響を約400名のバイサイド(広告の買い手)を対象に調査を行い、結果を発表しました。

  • 2020/03/30

電通グループと同志社大学、「世界価値観調査2019」日本結果を発表　〜「人生を自由に動かせると感じる人」が増加傾向〜

株式会社 電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）の社内組織である電通総研※1（所長：谷 尚樹）と学校法人同志社 同志社大学（所在地：京都府京都市、学長：松岡 敬）のメディア・社会心理学研究分野の池田研究室※2（教授：池田 謙一）は、「世界価値観調査」の日本調査（2019年9月実査）に参画し、人々の意識の変化について時系列比較などの分析を行った結果を発表しました。「世界価値観調査」は1981年に開始され、現在およそ100カ国・地域の研究機関が参加している国際的な調査です。今回の諸外国・地域における調査は未完了ですが、日本における調査は昨年完了したため、その結果を先行 … Continue Reading →

  • 2020/03/30

電通、定年を迎えた/迎える手前の女性を対象に「定年女子調査」を実施

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）、電通シニアプロジェクトは、定年のある企業において現在正規雇用で働く50代女性400名と既に定年を経験した60代女性200名を対象に、「定年女子調査」（以下本調査）を実施しました。1986年に男女雇用機会均等法が施行されましたが、その後34年を経て当時入社した女性たちも徐々に定年期を迎えつつあります。人生100年時代を迎えて、今後さらに増加が予想される働き続ける女性たちの仕事に対する思い、定年・定年後を迎える気持ちなどを、本調査を通じて明らかにしました。

  • 2020/03/27

新型コロナウイルスに関連でヨーロッパと米国ニュースパブリッシャーのサイト訪問者・サブスクリプションが急増　〜PIANO調べ〜

PIANOが保有する、数百に及ぶ主要ニュースパブリッシャー企業のグローバルデータより、ニュースの需要が急増していることが明らかになりました。新型コロナウイルスによる世界の危機で、メディア消費とデジタルサブスクリプションの両方が大幅に増加しているのです。

  • 2020/03/27

新型コロナの影響で広告が増加したのはニュース・趣味系、減少したのは旅行・スポーツ　〜PubMatic調べ〜

PubMaticは、新型コロナウイルスによるグローバルでの広告出稿のトレンドの変化をインフォグラフィックでまとめ発表しました。


  • 2020/03/20

CHEQ、日本における2020年のOTTのアドフラウド被害は3.23億ドル（347億円）と予想

サイバーセキュリティ企業のCHEQが行った調査によると、日本でテレビ広告に代わり存在感を増しつつあるインターネットのOTT広告において、不正トラフィックを生み出すボットネットワークなどをはじめとするアドフラウドによる被害額が、2020年には約347億円（※）に達することが予想されると明らかになりました。

  • 2020/03/17

電通・電通デジタル・CCI・D2C、「2019年 日本の広告費インターネット広告媒体費」詳細分析を発表

国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

  • 2020/03/11

電通、「2019年日本の広告費」を発表　〜2018年比101.9%の6兆9,381億円に〜

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。