HOLIDAY STUDIO、株式会社ディーアンドエム・株式会社360Channelと業務提携しVR広告展開空間で広告・販促物の効果を知る新広告評価把握システム「バーチャルアドバリュー」を開発

2019.7.31

バーチャルアドバリュー

株式会社HOLIDAY STUDIOは、株式会社ディーアンドエムおよび株式会社360Channelとの業務提携により、バーチャルリアリティ（VR）技術を活用した、まったく新しい広告評価システムの提供を2019年7月31日より開始します。

　株式会社HOLIDAY STUDIO（本社：東京都世田谷区　代表取締役社長柏原崇生以下「当社」）は、クロス・マーケティンググループのグループ会社である株式会社ディーアンドエム (本社：東京都新宿区代表取締役杉村昌宏　以下「ディーアンドエム」）および株式会社コロプラの子会社である株式会社360Channel（本社：東京都渋谷区　代表取締役社長　中島健登　以下「360Channel」）との業務提携による、バーチャルリアリティ（VR）技術を活用した、まったく新しい広告評価システム「バーチャルアドバリュー」の開発を担当しました。本システムは2019年7月31日より提供を開始しております。

　現在、生活者ニーズの多様化や細分化が進んでおり、ターゲットに“響く”特徴や要素を把握して効率的に訴求をしていくためには、プロモーションにおける広告効果の最大化の重要性が増しています。これは、広告効果の把握が比較的計測しやすいデジタルプロモーションにとどまらず、リアルな広告（交通広告、店舗内広告、街頭広告など）においても同様です。

　しかしながら、特にリアルな場への広告展開後の広告効果把握については非常に難しく、多くの広告出稿をされる担当者を悩ませています。例えば、電車内の中吊り広告について、リアルな場での効果測定調査は許諾上できないことが多いです。また、店舗など、消費者が実際に広告を目にする場を借りたテストは、調整や準備等のために費やす時間やコストなども大きなハードルとなっており、ターゲットとなる消費者が実際に広告を目にする環境のもとでの広告効果を把握することが難しいのが実態です。　

　そこで、360Channeと当社が保有するVR技術を活用して、ターゲットとなる消費者にVR空間でリアルな広告に触れる体験をしてもらい、その行動からリアルな広告効果を捕捉するシステムを開発しました。このシステムにより、消費者の仮想体験を通して、電車内、店舗内、街頭等リアルな場に展開する広告効果について、消費者の生に近い状態での反応を把握し、極力精微に計測することを可能にしました。今まで難しいと諦めてきた広告類についても、その広告効果を精微に計測することで、今後の改善点を見える化し、効果の最大化に向けて具体的なアクションに結びつけていくことができます。

バーチャルアドバリュー

　本サービスでは、ディーアンドエムが抱える約500万人の消費者モニターから、ターゲットとなる消費者を抽出し、その中から協力者を会場に集めてテストを実施します。テスト会場でVR装置を装着していただくと、広告を展開しているリアルの場が目の前に広がるようになっており、ヘッドトラッキングによって取得する視野データをもとに、アンケート結果の分析だけではなく、消費者モニターがどの提示している広告を何回見たか、また、どの程度の時間提示している広告を見たか、などを含めた評価を取得が、ターゲット消費者の意識アンケート結果と合わせて取得することができます。また、今後は実際の視線の計測機能も搭載され、より消費者反応の深度を深めていくことが可能です。

バーチャルアドバリュー

　第一弾として、2019年7月31月より、VR技術を用いた「電車内広告評価システム」によるサービスのご提供を開始します。電車内の広告に関しては、ターゲット消費者が電車に乗った状態で接している広告効果を把握する調査自体が難しく、広告案を提示して取得する評価のみで広告効果を評価することが一般的です。当社がご提供する「電車内広告評価システム」は、電車に乗っている仮想体験において、「どの広告を、どれぐらい見たのか」「どういう順に見たのか」「自社の広告は他社よりも注目されたのか」といった行動データと、アンケート調査を組み合わせることで、印象度等認知～興味ファネルへの寄与効果を可視化していきます。さらに、インタビュー調査を合わせて行うことで、ターゲット層のより深い心象や評価項目の取得が可能になります。
　
　当社は、今回の「電車内広告評価システム」に続き、コンビニエンスストア内広告や街頭広告など、評価システムの適用範囲を拡大していく予定です。今後も、当社はますます複雑化するニーズや市場環境に対応するより効果的なプロモーション施策の立案を支援するため、自社サービスにとどまらず、業務提携などを通して、多様なサービスの提案および提供を推進してまいります。