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  • 2019.12.3

サイバーエージェント、2019年国内動画広告の市場調査を実施〜2019年は2,500億円超えに〜

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)は動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研(※1)において株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野下智之)と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。

本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております(※2)。
今回で6回目となる国内の動画広告市場の調査結果は以下のとおりです。

・ 2019年動画広告市場の背景
・ 【1】 動画広告市場推計 <デバイス別> (2018年-2023年)
・ 【2】 動画広告市場推計 <広告商品別> (2018年-2023年)
・ 動画広告市場の今後の見解

2019年 動画広告市場の背景

ユーザーによるオンライン動画視聴の普及が進む中、良質な動画コンテンツの提供が広がり、よりユーザーの日常に寄り添ったものとなりました。また、動画広告も広く受け入れられるようになり、企業による動画広告の利用は一般的な手法として定着しました。

広告フォーマットにおいては、ソーシャルメディアを中心としたアウトストリーム型の動画広告の普及が一段と進み、また、動画コンテンツ内で再生されるインストリーム型の普及も進みました。これら広告フォーマットの動画化が進んだことで、より一層、安心・安全な動画広告の出稿環境の整備を求める広告主の要望が高まり、その配慮がなされた動画広告商品の需要は大きく増加しています。
また、ユーザーの年齢や性別などに合わせ、適切なコミュニケーションを図ることが出来る媒体の選択肢が広がりました。

これらを背景に、2019年の動画広告市場は、引き続き高い水準で成長を遂げています。

【1】 動画広告市場推計・予測 <デバイス別> (2018年-2023年)

動画広告市場

・2019年の動画広告市場は、昨年対比141%の2,592億円に達する見通し。
・2020年には3,289億円、2023年には5,065億円に達する見込み。
・スマートフォン動画広告の需要は、昨年対比147%の成長を遂げ、動画広告市場全体の89%に。

2019年は、良質な動画媒体や動画コンテンツに配信される動画広告や、SNSにおける動画広告の需要が大きく増加し、ユーザーとの動画広告を通じたコミュニケーションにおいては、よりコンテンツとして受け入れられやすいクリエイティブを試行する取り組みが活発に行われました。

また、広告主が動画広告をより効率的に活用し、ユーザーとコミュニケーションを取るための広告配信手法や、広告効果を適切に計測するための環境整備も進みました。

これらを背景に、2019年の動画広告市場規模は、昨年対比141%となる2,592億円に達する見通しです。また、モバイル動画広告需要は昨年対比147%の2,296億円にのぼり、動画広告需要全体の89%を占める見込みです。
今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2023年には5,065億円に達すると予想されます。

【2】動画広告市場推計・予測 <広告商品別> (2018年-2025年)

動画広告市場

・2019年は大手媒体を中心にインストリーム・インフィードなど
・主要フォーマットの需要が大きく増加

2019年は、広告主にとって自社のブランドを毀損することのない、安心・安全な動画広告への需要が大手媒体を中心に大きく増加しました。
特徴として、尺の短いフォーマットの利用が定着し、縦型フォーマットなど媒体の特性に合わせたフォーマットの利用が進んでいます。
また、大型スポーツイベントに合わせたライブ配信とタイアップした動画広告を取り扱うなど、ユーザーにとって身近なところで、動画広告を活用したコミュニケーションが見受けられました。
ゲームやコミックなどのアプリケーション内で提供される動画リワードにおいては、有力なゲームアプリでの導入も進みユーザーに広く受け入れられ、その需要も増加しています。

動画広告は、媒体特性に合わせて最適な広告商品やフォーマットによる提供が行われており、広告主は、媒体特性に合わせた最適なクリエイティブによるコミュニケーションのあり方を試行する動きが見受けられます。

動画広告市場の課題・今後

5Gの普及とともに、通信速度の高速化が進むことで、ユーザーのスマートフォンを中心とするインターネットコンテンツの視聴は、より動画中心へとシフトすることが予想されます。
これに伴い、今後も新しい動画媒体や動画広告フォーマットが普及することで、広告主における動画広告を活用したプロモーション活動での選択肢はさらに広がることが期待されます。

さらに、安心・安全を前提とした適切な場所や適切なユーザーへの広告配信のほか、横断的かつ一元的な効果計測のニーズはますます高まっており、これらの取り組みが業界全体で進められることにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。

当社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。

※1 オンラインビデオ総研:動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織です。 https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172

※2 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。

なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。

・動画広告:音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。
・インストリーム広告:動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。
・インフィード広告:サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざまである。
・インバナー広告:メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー(ピクチャー)広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるものなど、提供事業者によりさまざまである。
・その他:モバイルアプリ・サイトのページ最上部などで拡大表示されるエキスパンド型広告とよばれるもの、コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるもの、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるもの、ゲームなどコンテンツの中に組み込まれ、ユーザーの視聴に対してインセンティブを提供する仕組みを持つものなどがある。

調査概要

調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2019 年9 月から 2019 年11 月
調査方法:動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:動画広告市場
調査機関:株式会社 デジタルインファクト

※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元にサイバーエージェントを記載のうえご利用ください。


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