サイバーエージェント、2018年国内動画広告の市場調査を実施
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）はインターネット広告事業における動画広告に特化した研究機関、オンラインビデオ総研（※1）と、株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。
本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております（※2）。今回で5回目となる国内の動画広告市場の調査結果は以下のとおりです。
・ 2018年動画広告市場の背景
・【１】 動画広告市場推計 ＜デバイス別＞
・【２】 動画広告市場推計 ＜広告商品別＞
・ 動画広告市場の今後の見解
2018年動画広告市場の背景
2018年はオンラインメディアにおける動画フォーマットの拡大と、ライブ配信を中心とする動画専門メディアの普及が進み、ユーザーによるオンライン動画視聴は、テレビ視聴と同様に日常的な習慣として定着しつつあります。
有料のオンライン動画配信サービスの利用者数も増加の一途をたどり、テレビでのオンライン動画視聴も普及しつつあり、オンラインの動画視聴環境は、あらゆるデバイスに広がりを見せています。
またソーシャルメディアにおける動画広告の活用は、静止画と同水準に達しており、ユーザーは動画を視聴するだけにとどまらず、若年層を中心により双方向的なコミュニケーションの手段となりつつあります。
企業における情報発信においても、動画はユーザーとの一般的なコミュニケーション手段として位置づけられ、媒体、広告フォーマット、広告クリエイティブなど様々な面で、動画広告の活用における進展が見られます。
これらを背景に、2018年の動画広告市場は、前年に引き続き高い水準で成長を遂げています。
【１】動画広告市場推計・予測 ＜デバイス別＞ （2017年－2024年）
2018年の動画広告市場は、昨年対比134％の1,843億円に達する見通し。
スマートフォン動画広告の需要は、昨年対比143％の成長を遂げ、動画広告市場全体の85％に。
2020年には2,900億円、2022年には4,187億円に。
2024年には4,957億円に達する見込み。
2018年は企業のマーケティング目的に合わせた動画広告の媒体やフォーマットの選択肢が広がり、需要全体の拡大を促進しました。先進的な取り組みを行う企業においては、媒体やフォーマットに合わせた動画クリエイティブを制作し、活用するなどの取り組みも進みつつあります。
大手広告主を中心に自社製品・サービスのブランディングを目的にした動画広告の出稿が定着、その需要は引き続き増加傾向が見られます。
また、スマートフォンアプリのプロモーションを目的とする広告主の需要もまた、前年に引き続き大きく増加しました。広告商品の技術的な進化もみられ、需要の拡大に大きく寄与しています。
これらを背景に、2018年の動画広告市場規模は、1,843億円、昨年対比134％となる見通しです。また、モバイル動画広告需要は1,563億円、昨年対比143％となり、動画広告需要全体の85％を占める見込みです。
今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2024年には4,957億円に達すると予想されます。
【２】動画広告市場推計・予測 ＜広告商品別＞ （2017年－2024年）
引き続き、インストリーム広告およびインフィード広告を中心に成長を遂げる一方、
2018年は動画化が進む各媒体の特性に応じた、広告商品やフォーマットの多様化が進展
2018年は大手SNSなど従来インフィード動画広告を提供してきたサービスにおいて、新たにライブ配信コンテンツ向けのインストリーム動画広告の提供開始など、インストリーム動画広告需要の拡大に向けた提供者側の新しい取り組みが見られました。
縦型フォーマットの提供が本格的に検討されるなど、ユーザーの動画視聴行動に最適なフォーマット提供に向けた研究や商品の開発が進み、また、ゲームやコミックなどのアプリケーション内で提供される動画リワードなどの広告フォーマットの需要も拡大しました。
動画広告は、インストリーム広告やインフィード広告を中心に成長を遂げる一方、動画化が進む各媒体特性に応じた広告商品やフォーマットの提供が進み、広告主にとって選択肢はさらに広がりを見せています。
動画広告市場の課題・今後
通信環境のさらなる高速化により、ユーザーの動画視聴環境はさらに改善が進み、インターネット上における動画コンテンツの流通はさらに拡大することが予想されます。これとともに、特徴的な動画媒体や動画広告フォーマットが登場し、広告主による動画広告のプロモーション活動は、さらに進展することが期待されます。
動画広告市場の拡大とともに社会的な関心も高まりつつあり、広告主やユーザーからは、動画広告の安心・安全な広告出稿環境の整備や、公正な広告流通に関するさらなる情報開示を求める声も聞かれるようになっています。安心・安全な利用環境と、透明性の高い広告取引環境の整備に対する取り組みが進み、より大きな社会的信頼を得られることで、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。
当社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。
※1 オンラインビデオ総研：動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織です。 https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172
※2 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。
なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。
・動画広告：音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。
・インストリーム広告：動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。
・インフィード広告：サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。
音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざまである。
・インバナー広告：メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー（ピクチャー）広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるものなど、提供事業者によりさまざまである。
・その他：モバイルアプリ・サイトのページ最上部などで拡大表示されるエキスパンド型広告とよばれるもの、コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるもの、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるもの、ゲームなどコンテンツの中に組み込まれ、ユーザーの視聴に対してインセンティブを提供する仕組みを持つものなどがある。
調査概要
調査主体：株式会社サイバーエージェント
調査時期：2018 年8 月から 2018 年10 月
調査方法：動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象：動画広告市場
調査機関：株式会社デジタルインファクト
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元にサイバーエージェントを記載のうえご利用ください。
詳細：
https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=22540
