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情報収集におけるスマホの利用時間は前年比で13.0%増加【Glossom調査】

スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2020
Glossom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」、読み:グロッサム)は、企業のデータ活用を促進するための研究機関「Glossomデータインサイトラボ」を設立します。その第一段の取り組みとして、スマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,442名に実施しました。

 
■調査背景

本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性別年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。スマートフォンユーザーの情報収集スタイルを経年で調査することにより、社会動向を見える化し、年代による意識の変化や新たなサービスの浸透度合いなど様々な視点から得られたインサイトが、データ活用を考える基となればと考えています。

■総括

調査の結果、情報接触の時間が増加、情報収集の方法も大きく変わっている実態が明らかになりました。情報収集におけるスマートフォンの利用時間は、2019年比で、SNS・サーチエンジン・メディアのいずれも増加し、1日平均利用時間は2019年「112.1分」から2020年「126.6分」と13.0%増加しています。要因として、SNSの1日平均利用時間が「67.1分」と2019年比で26.9%増加している点が挙げられ、特に動画サービス(YouTube 無料)が利用時間増をけん引しています。

また、SNS利用者の総利用時間は増加傾向であったものの、年代別では若年層のSNS利用率の低下が見られました。サービス別では、YouTubeやTikTok、Instagramの利用率が増加している一方で、10代においてはFacebookやTwitterといった“個人の関係性にもとづく”SNSの利用率が低下している点が特徴的でした。

■調査結果詳細

1,スマートフォン利用時間、分類別利用時間と利用率

情報収集におけるスマートフォンの1日平均利用時間は2019年の「112.1分」から2020年は「126.6分」と13.0%増。さらにサービスをSNS、サーチエンジン、メディアに分類し、利用実態を調査すると、利用率はいずれも75%超えと高かった。利用時間を調査すると、SNSの利用時間増加が顕著で、2019年比で26.9%増、1日平均利用時間が「67.1分」と3分類の中で最も長かった。

▼情報収集におけるスマートフォンの1日平均利用時間の推移

 

▼サービス分類別の利用時間と利用率(2020年)

SNSのなかでも、特にYouTube 無料が利用時間増をけん引し、YouTubeの利用時間は「16.0分」(2019年)から「27.8分」(2020年)と73.3%増加した。また利用率は50.7%(2019年)から56.3%(2020年)と11.1%増と、動画による情報収集が拡大していることが分かった。

▼ YouTube無料の利用時間と利用率の推移

2,YouTube、TikTok、Facebook、Twitter、Instagram年代別利用実態

SNS利用者の総利用時間は増加傾向であるも、若年層のSNS利用率が低下していることが明らかになった。10代においては、Facebookが15.0%、Twitterが10.7%低下し、“個人の関係性にもとづく”SNSの利用率が低下した。
▼年代別SNS利用率の推移

一方で、YouTubeやTikTok、Instagramの利用率が増加し、なかでもInstagramの利用率は全年代で平均19.0%増加しており、一般的なSNSとして浸透してきていることが明らかになった。さらに10代の利用実態を見ると、YouTube利用時間は22.3分増と2倍に増加しており、若年層ほど動画サービスの利用が進んでいることが分かった。

▼年代別Facebook 利用率の推移/年代別Twitter 利用率の推移

▼年代別YouTube無料 利用率の推移/年代別TikTok 利用率の推移

▼年代別Instagram 利用率の推移

▼年代別YouTube無料の利用時間の推移

3,企業がSNSで発信する情報への反応

SNSのタイムライン(フィード)上で、自分がフォローしている企業やブランドが発信する情報と、友達がシェアした企業の情報、企業広告への反応を調査すると、いずれも若年層ほど「ほぼ全て見る」「少しでも興味があるものは見る」と回答し、反応度合いが高かった。また若年層の方が、「自分でフォロー」「友達がシェア」と、「企業広告」への反応度合いの差が大きく、特に女性で顕著だった。

▼企業がSNSで発信する情報への反応(女性・年代別)

▼企業がSNSで発信する情報への反応(男性・年代別)

▼印象に残る企業の投稿内容(女性・年代別)

▼印象に残る企業の投稿内容(男性・年代別)

4,新型コロナウイルスによる生活の変化の影響

メディアの利用動向では、全年代で、総合ニュース系メディア(Yahoo!ニュースやSmartNewsなど)や、映画・ドラマ・エンタメ系メディアの利用率が上昇した。

▼総合ニュース系メディア利用率の推移(年代別)

▼映画・ドラマ・エンタメ系メディア利用率の推移(年代別)

目立った傾向としては、30代女性の美容・ファッション系メディア利用率の減少で、2019年の21.4%から6割減し、7.8%だった。また利用率だけでなく、利用者の1日平均利用時間も約2割(17.6%)減少し、新型コロナウイルス対策のための外出自粛やテレワークの影響で、美容やファッションに対する関心の薄れが明らかとなった。

▼美容・ファッション系メディア利用率、利用時間の推移(女性・年代別)

5,サブスクリプション型動画サービス利用率・年代別利用実態

今回の調査では、新たにサブスクリプション型動画サービスの利用に関する質問を追加した。利用率は、サブスクリプション型動画サービス全体で42.9%だった。特に若年層の利用率が高く、10代の利用率は66.0%と顕著。利用時間は20代が最も長く、若年層を中心にスマートフォンでの動画閲覧が一般化していることが分かった。

主要なサブスクリプション型動画サービスの利用動向は、ABEMAは10代女性(36.9%)、NETFLIXは20代女性(18.4%)、Amazonプライム・ビデオは10〜30代男性の利用が多かった。年代・性別で利用率の差が見られ、それぞれのユーザー層に支持されるコンテンツの有無が、利用率の差の要因の一つと考えられる。

▼サブスクリプション型動画サービスの利用時間と利用率

▼主要サブスクリプション型動画サービス別の利用率(女性)

▼主要サブスクリプション型動画サービス別の利用率(男性)

調査概要

調査対象 日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代~70代の男女
回答者数 2020年調査:1,442名、2019年調査:2,060名
調査方法 インターネットによるアンケート調査
調査時期 2020年調査:2020年6月11日(木)~6月13日(土)
2019年調査:2019年5月31日(金)~6月3日(月)
標本構成 男性721名、女性721名(10代から70代まで各103人)

 

※1 SNS、サーチエンジン、メディアの分類について
SNS:Facebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、YouTube(無料版)、その他のSNS
サーチエンジン: Safari、Chrome、その他ブラウザー
メディア:Gunosy、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、その他のニュース系情報サービス、美容・ファッション・健康(MERY、ARINEなど)、食・料理(Cookpad、macaroni、mogunaなど)、住まい・暮らし(LIMIAなど)、旅行・おでかけ・レジャー(aumo、TABI LABOなど)、音楽・映画・ドラマ・エンターテインメント、各種趣味(スポーツ、乗り物、カメラなど)、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア

※2 総合ニュース系メディア分類について
Gunosy、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、その他のニュース系情報サービス

※3 サブスク型動画サービス分類について
ABEMA(旧AbemaTV)、Amazonプライムビデオ、dTV、Hulu、GYAO!、NETFLIX、U-NEXT、YouTube(有料)
日テレTADA、ネットもテレ東、テレビ東京ビジネスオンデマンド、FOD、NHKオンデマンド、Paravi
TBS FREE、TELASA、TVer
ただし、専門系動画サービス(スポーツ系:DAZN等、アニメ系:ディズニー等)を除く

データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について

当社は企業のデジタルマーケティングの領域において、特許技術※1を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進します。

[活動内容]
1.調査レポートの発表
2.ニュースレターの配信
3.データマーケティング事例を解説するセミナーの開催

[チーフデータアナリスト プロフィール]

陳野 友美(じんの ともみ)

楽天グループの顧客データベースである「楽天スーパーデータベース」の生みの親。2003年、楽天株式会社に顧客マーケティング部署の立ち上げメンバーとして入社後、 楽天市場事業のデータ分析部部長に就任。
楽天PointClub等のCRMプログラムやグループ統合DB(楽天スーパーDB)の構築など、データを活用した顧客マーケティングの基盤づくりとマーケティング活動を推進。当社にてQUANT DMPによる記事読了解析技術の開発と複数の特許を取得。

※1ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング(特許:第6347532号、名称:評価装置、評価方法及び評価プログラム)、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化(特許:第6042018号、名称:情報生成装置、方法およびプログラム)、ライターの能力を可視化(特許:第5988345号、名称:評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム)

■会社概要
会社名:Glossom株式会社
URL:https://www.glossom.co.jp/
代表者:代表取締役社長 足立 和久
設立:2007年3月15日
本社:東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー14F
資本金:1.41億円
事業内容:広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業


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