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インテージ、態度変容効果を測定できる 100万人規模のプラットフォーム 『Ad Trace Panel』を4月1日にリリース

2015.3.23

株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚純晃)は、インターネット広告・ウェブサイト評価のための大規模プラットフォーム『Ad Trace Panel(アドトレースパネル)』を構築し、2015年4月1日より提供を開始します。

近年、話題のニュースや商品・サービスなどの情報を入手するために、インターネットを活用する人が増えるにつれ、生活者がインターネット広告に触れる機会 が多くなってきました。インターネット広告を活用する企業も増え、2014年には、日本の総広告費6兆1,522億円のうち、インターネット広告費(媒体 費+広告制作費)は1兆519億円(前年比112.1%)と拡大しています。(2015年2月24日、株式会社電通発表資料より)

特に最近では、テキストや画像情報からなる広告だけでなく、より情報量の多い動画広告が増えています。ユーザーがゲーム感覚で楽しみながら見ることができ る動画広告も登場し、インターネット広告を企業や商品のファン化、ブランディングを目的として使うケースも多く見受けられるようになりました。それに伴 い、インターネット広告の効果を評価するための指標も、「クリック率」や「コンバージョン数」に加え、ブランディングに関する効果を測定する新たな指標が 求められるようになってきました。

当社では、テレビやインターネットなどのクロスメディア広告の効果を捉えるi-SSP(イ ンテージ・シングルソースパネル)を2013年4月に提供開始し、多くの企業で活用いただいています。さらに、インターネット広告・ウェブサイトについ て、特定の性・年代や消費行動をしている人などのターゲット別に、より細かな粒度で、好意度などブランディングに関する分析をしたいといった要望を得て、 今回の『Ad Trace Panel』を開発しました。

■Ad Trace Panelの特長
○ マーケティングリサーチ業界最大規模のインターネット調査モニター「マイティモニター」をベースに、100万人規模のCookieパネル
  (パソコン:30万人 モバイル:75万人)を実現し、小規模なインターネット広告のキャンペーンについても効果測定が可能

○ Cookie情報に基づきログデータを収集することで、実行動ベースでのインターネット広告接触者やウェブサイト訪問者に対して、ブランド
  認知やクリエイティブ評価等のアンケートを行うことが可能

○ 保有する豊富な属性を利用することでターゲット層に合った切り口で集計分析が可能

○ i-SSPとセット利用することで、テレビCMとインターネット広告のクロスメディア施策評価と、インターネット広告に関する細かな粒度での
  評価を統合的に実施でき、低コスト・ワンストップで対応可能
■効果測定の仕組み
0320-01

■アウトプット例
0320-02

【i-SSP(インテージ・シングルソースパネル)とは】
当社の主力サービスであるSCI(全国個人消費者パネル調査)を基盤に、同一対象者から新たにパソコン・モバイルからのウェブサイト閲覧やテレビ視聴情報 に関するデータを収集するものです。当データにより、パソコン・モバイル・テレビそれぞれの利用傾向や接触率はもちろん、同一対象者から収集している購買 データとあわせて分析することで、消費行動と情報接触の関係性や、広告の効果を明らかにすることが可能となります。また、調査対象者に別途アンケート調査 を実施することにより、意識・価値観や耐久財・サービス財の購買状況を聴取し、あわせて分析することも可能です。
*i-SSP(アイエスエスピー)/シングルソースパネルは株式会社インテージの登録商標です。

【マイティモニターとは】
インテージの「キューモニター」の会員と、株式会社NTTドコモの「プレミアクラブ会員」を基盤にした株式会社ドコモ・インサイトマーケティングが管理す る調査協力者にて構成する、マーケティングリサーチ業界最大規模の550万人のインターネット調査モニターです。性別や年齢、居住地等の属性情報により細 かくセグメントできるため、ターゲットを絞った効率的なモニター調査を行うことができます。
*「プレミアクラブ」は、NTTドコモの登録商標です。

■株式会社インテージ  http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚純晃)は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム 化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報(Intelligence)を提 供。生活者とお客様を「情報」でつなぎ、お客様のビジネスの成功に貢献することによって、その先の生活者の暮らしを豊かにすることを目指します。


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