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  • 2019.9.24

電通と電通デジタル、近未来の事業構想に向けた発想支援ツール「未来曼荼羅2019」を活用したコンサルティングサービスを提供開始

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)と株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、社長:鈴木 禎久)は、近未来に起こることが予想される60の「未来トレンド」をまとめた「未来曼荼羅2019※」を活用するコンサルティングサービスの提供を開始しました。

■コンサルティングサービス・ラインナップ
・事業構想コンサルティングサービス
外部環境分析の一環として「未来曼荼羅2019」を活用し、顧客企業の独自性を勘案した新たな事業開発の着想・具体化・実現化をサポート。
・中期経営計画・年度事業計画の策定支援サービス
「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の視点から、顧客企業の事業計画との関係が想定されるトピックを具体的に理解することで、より実効性の高い経営計画の策定をサポート。
・企業文化変革支援サービス
自社の未来像を描くツールとして「未来曼荼羅2019」を活用し、新たな企業理念やブランドスローガンの開発、浸透のためのインターナルコミュニケーション施策の策定をサポート。
・マーケティング並びにプロモーションプランニング支援サービス
顧客企業のターゲットインサイトに関連するトピックを取り込むことで、商品・サービスの価値訴求の質を高めるプランニングをサポート。

上記のサービス・ラインナップはいずれも、顧客企業の「近未来のありたき姿」からのバックキャストでロードマップを策定することが特徴です。「未来曼荼羅2019」の活用によって外部環境における重要な変化ドライバーを特定し、電通独自の右脳型アプローチと組み合わせることで、顧客企業の「未来への意志」の合意形成を支援します。
今後も電通グループは、顧客企業の未来に向けた非連続なイノベーションを支援するサービスを拡充してまいります。

※発想支援ツール「未来曼荼羅2019」について
<図:未来曼荼羅2019 目次>
未来曼荼羅
カテゴリーごとに中心部にマクロなトレンドを、周縁部にミクロなトレンドを配置。全部で60の事象が未来トレンドとして掲載されています。

・数年後~10年後の近未来に起こることが予想され、かつ顧客企業に大きなインパクトをもたらすことが見込まれる60の「未来トレンド」を、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4つのカテゴリーに分類してまとめたレポートです。「未来曼荼羅2019」は時代の変化に合わせて各トレンドの見直しや最新トレンドの追加を実施した最新版となります。
・網羅性に優れており、各トレンドのポイントが1ページにまとまっています。ワークショップ等 短時間で多様な論点を抽出する際の基礎資料として適しています。

http://www.dentsu.co.jp/news/release/2019/0920-009886.html


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