- 2020/03/30
電通グループと同志社大学、「世界価値観調査2019」日本結果を発表 〜「人生を自由に動かせると感じる人」が増加傾向〜
株式会社 電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）の社内組織である電通総研※1（所長：谷 尚樹）と学校法人同志社 同志社大学（所在地：京都府京都市、学長：松岡 敬）のメディア・社会心理学研究分野の池田研究室※2（教授：池田 謙一）は、「世界価値観調査」の日本調査（2019年9月実査）に参画し、人々の意識の変化について時系列比較などの分析を行った結果を発表しました。「世界価値観調査」は1981年に開始され、現在およそ100カ国・地域の研究機関が参加している国際的な調査です。今回の諸外国・地域における調査は未完了ですが、日本における調査は昨年完了したため、その結果を先行 … Continue Reading →
- 2020/03/30
電通、定年を迎えた/迎える手前の女性を対象に「定年女子調査」を実施
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）、電通シニアプロジェクトは、定年のある企業において現在正規雇用で働く50代女性400名と既に定年を経験した60代女性200名を対象に、「定年女子調査」（以下本調査）を実施しました。1986年に男女雇用機会均等法が施行されましたが、その後34年を経て当時入社した女性たちも徐々に定年期を迎えつつあります。人生100年時代を迎えて、今後さらに増加が予想される働き続ける女性たちの仕事に対する思い、定年・定年後を迎える気持ちなどを、本調査を通じて明らかにしました。
- 2020/03/26
電通と電通デジタル、デジタル&テレビ広告の効果を最大化させるプロジェクト「デジテレMAX」を設立
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：五十嵐 博）、株式会社電通デジタル（本社：港区：東京都港区 代表取締役社長：川上宗一）は、デジタル広告とテレビ広告の効果を最大化させることを目的としたプロジェクト「デジテレMAX」を設立、サービスを開始しました。
- 2020/03/25
電通グループ、米国最大級のデータマーケティング会社「マークル」を完全子会社化
電通グループは、同グループ完全子会社の「OrangeCo Merger Sub, Inc.」と子会社のマークル社との間で吸収合併を行い、マークル社を当社の完全子会社にすることを発表しました。
- 2020/03/25
電通グループ5社、ソーシャルメディア向けの広告効果予測ツールの精度を飛躍的に向上
株式会社電通デジタル（本社：東京都港区 代表取締役社長：川上 宗一 以下、電通デジタル）は、株式会社電通（本社：東京都港区 代表取締役社長執行役員：五十嵐 博 以下、電通）、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区 代表取締役社長：新澤 明男）、データアーティスト株式会社（本社：東京都港区 代表：山本 覚）、株式会社DataCurrent（本社：東京都中央区 代表取締役：中 哲成）と、ソーシャルメディア向けの広告クリエーティブ効果予測ツール「MONALISA®（モナリザ）」を大幅アップデートし、「MONALISA2.0」として運用を開始しました。
- 2020/03/23
電通・博報堂・サイバーエージェントのコロナショック前後の時価総額推移 〜電通は半減、サイバーエージェントは博報堂を逆転〜
新型コロナウイルスの具体的な終息時期は未だに見通しがただずに世界経済に大きな影響を与えています。
- 2020/03/19
電通、AMATELUS社と業務提携し360度自由視点映像を提供開始
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長：五十嵐 博）は、自由視点映像に関する特許技術「Swipe Video（スワイプビデオ）」を保有するAMATELUS株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：下城 伸也、以下、「AMATELUS社」）と業務提携し、第5世代移動通信システム（以下、「5G」）時代に向けた新たな映像視聴体験の提供を本日より開始します。
- 2020/03/18
電通グループ11社、「Dentsu Commerce Room」を発足 ―ワンストップのコマースソリューションサービス提供開始―
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）、および国内電通グループ10社は、「Dentsu Commerce Room」を発足し、デュアルファネル®※1全体をカバーするコマースソリューション※2の提供を開始しました。
- 2020/03/17
電通・電通デジタル・CCI・D2C、「2019年 日本の広告費インターネット広告媒体費」詳細分析を発表
国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
- 2020/03/17
INFORICH、電通・MCJ等から10億円を資金調達 〜スマホ充電器レンタルxデジタルサイネージを強化〜
株式会社INFORICH（インフォリッチ）（本社：東京都渋谷区、会長：秋山 広宣）は、株式会社電通グループ（本社：東京都港区、社長：山本敏博）や株式会社MCJ（東京本社：東京都中央区、社長：安井 元康）等より10億円の資金調達を完了しました。これにより、現在既に国内15,000台体制となったスマホ充電器レンタル「ChargeSPOT(チャージスポット)」を更に強化していくと共に、筐体画面を活用した広告事業(デジタルサイネージ・アドテック領域)を本格展開していきます。
