電通、「2025年 日本の広告費」を発表
電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2025年 日本の広告費」を発表しました。
2025年 日本の広告費の概況
◆2025年の総広告費は、通年で8兆623億円（前年比105.1%）となり、2021年から5年連続で成長し、4年連続で過去最高を更新した。企業の好業績によるデジタル投資の加速や、大型イベントの開催などが成長を後押しした。動画やSNS広告が伸長し、「インターネット広告費」が総広告費に占める構成比は50.2%となり、初めて過半数に達した。マスコミ四媒体広告費は、2兆2,980億円（前年比98.4%）とほぼ横ばいだった。
◆インターネット広告費は、4兆459億円（前年比110.8%）と、前年より3,942億円増加し、1996年の推定開始以来、初めて4兆円を超えた。SNS上の縦型動画広告やコネクテッドTV（インターネットに接続されたテレビ受像機）などの動画広告需要の高まりなどが、市場全体の拡大に寄与した。
◆プロモーションメディア広告費は、インバウンド需要や大型イベントの開催で人流が増加した結果、「屋外広告」や「交通広告」「POP」「イベント・展示・映像ほか」など人の動きに関わる分野で伸長し、1兆7,184億円（前年比102.0%）と、3年連続でプラス成長となった。「イベント・展示・映像ほか」は4,748億円（同111.2%）と、2025年日本国際博覧会（以下「大阪・関西万博」）、東京2025世界陸上競技選手権大会（以下「東京2025世界陸上」）などの大型イベントが寄与し、二桁成長となった。
図表1 日本の総広告費の推移
（注）2019年に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加推定（2018年以前の遡及修正は行っていない）。
図表2 媒体別広告費
媒体別広告費の概況
「日本の広告費」は、大きく次の3つのカテゴリーに分類される。
（1）マスコミ四媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア広告費の合算。それぞれの広告費には制作費も含まれている）、（2）インターネット広告費（インターネット広告媒体費、物販系ECプラットフォーム広告費、インターネット広告制作費の合算）、（3）プロモーションメディア広告費（屋外、交通、折込、DM＜ダイレクト・メール＞、フリーペーパー、POP、イベント・展示・映像ほかの合算）。
（1） マスコミ四媒体広告費 2兆2,980億円（前年比98.4%）
「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」のマスコミ四媒体広告費は、全体で2兆2,980億円（前年比98.4%）と、ほぼ横ばいだった。
（2）インターネット広告費 4兆459億円（前年比110.8%）
動画広告を中心に成長し、総広告費に占める構成比は50.2％と初の過半数に達した。「インターネット広告媒体費」は、二桁成長の3兆3,093億円（前年比111.8%）となった。
マスコミ四媒体由来のデジタル広告費における「テレビメディア関連動画広告費」は、805億円（同123.3%）となり、前年に続き高い成長を示した。「物販系ECプラットフォーム広告費」は、オンライン通販のさらなる普及もあり、2,444億円（同112.5%）へと増加した。「インターネット広告制作費」は、動画広告の制作本数の拡大もあり、4,922億円（同104.0%）へと増加した。
（3）プロモーションメディア広告費 1兆7,184億円（前年比102.0%）
インバウンド需要の拡大に伴い、「屋外広告」「交通広告」「POP」が増加した。また、大阪・関西万博や東京2025世界陸上などの大型イベントの開催や、大型商業施設、ホテルなどの新装・改装、都市再開発などのプラス要因もあり、「イベント・展示・映像ほか」が二桁成長の4,748億円（前年比111.2%）となるなど、プロモーションメディア全体の成長に寄与した。
図表3 媒体別広告費＜2023年～2025年＞
