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  • 2020.5.14

ニールセン、デジタル広告視聴率の計測対象にLINEを追加

LINE

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)が提供する動画広告「Talk Head View」および運用型広告「LINE広告」の「リーチ&フリークエンシー」と「ファーストビュー」がデジタル広告の視聴者属性別リーチ計測の業界標準であるニールセン デジタル広告視聴率(Nielsen Digital Ad Ratings: DAR)に対応し、計測対象となったことを発表しました。

今回、新たにLINEが計測対象に加わったことにより、既に計測対象であったYahoo Japan、YouTube、Facebook、Instagram、Twitter、SmartNews、Ameba、Gunosy等のデジタル媒体、日本テレビ、TBS、テレビ朝日、テレビ東京、フジテレビ等の民放テレビ局のデジタル配信サイトならびに主要DSP、アドネットワークを網羅したデジタル広告の視聴者属性別リーチ計測が実現しました。

これによりニールセン デジタル広告視聴率(DAR)の利用者は、実施するデジタル広告キャンペーンを視聴した消費者を、年齢と性別の属性情報、リーチ、フリークエンシー及びGRP情報などのテレビで使用されているものと同等の指標、且つ主要デジタル媒体を網羅し一貫性のある測定方法で広告到達効果を把握することができます。加えて、メディアの購入者と販売者の両者が、メディアプランニングとキャンペーン実施時に、媒体間の重複を排除した「人」ベースのリーチ測定結果を利用できます。

ニールセン デジタル株式会社代表取締役社長の宮本淳は、今回、ニールセン デジタル広告視聴率の測定対象にLINEが加わったことについて次のように述べています。「デジタルプラットフォームやデバイスを跨いで動画を視聴する人が増えるにつれて、また日本を含む全世界でデジタル広告がマーケティング施策において大きな役割を占めている状況において、ニールセン デジタル広告視聴率(DAR)によるデジタル広告の包括的な測定は、広告とメディアの効果の全体像を把握するために不可欠になっています。ニールセンは、分散するデジタルメディア視聴環境におけるデジタル広告の包括的な計測指標をクライアントの皆様にご提供できることを誇りに思います」。

ニールセン デジタル広告視聴率(Nielsen Digital Ad Ratings )について
ニールセン デジタル広告視聴率は、デジタル広告キャンペーンのターゲット消費者へのリーチを詳しく知りたいと願う広告主にとって最適なソリューションです。さまざまなデジタルメディア上で展開する広告キャンペーンに接触している消費者をより良く理解する物差しを求め続けてきた広告主、広告代理店、媒体社は、このサービスを使うことで、広告効果をより正確に説明し他社との比較や検討ができるようになります。「ニールセン デジタル広告視聴率」の日本でのサービス提供は、世界最大のソーシャルネットワーキング・サービス、フェイスブック社とのパートナーシップによって実現しました。日本で2,800万人以上の登録者数を誇るフェイスブックの巨大なユーザー・データベースをパネルと見立て、その情報とニールセンの持つ市場代表性の高いオンライン・パネルの情報とを複合的に組み合わせることにより、日本のオンライン・ユーザーで広告に接触した人々を性別、年齢層まで把握することが可能になります。調査結果は24時間以内にオンラインのインターフェイス上に表示され、顧客企業は自社の広告キャンペーンの結果をすばやく知り、必要に応じてキャンペーンの途中でもこれを改善し最適化することが可能です。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。 


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