5割強のマーケターが動画活用は拡大すると回答。一方で課題も。【アライドアーキテクツ調査】
ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、企業のマーケティング施策における動画活用の実態を調査するためアンケートを実施し、アライドアーキテクツのイベントに参加した企業に所属するマーケター75名が回答しました。
調査背景
2019年の動画広告市場規模は前年対比141％となる2,592億円に達し、今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2023年には5,065億円まで拡大することが予測されています。（※1）当社顧客のうち約8割の企業がデジタルクリエイティブの疲弊を課題認識しており、クリエイティブの量産が広告成果改善に繋がると考えています。（※2）
しかしながら、動画クリエイティブ量産が重要視されながらも、動画制作にかかる手間や費用が効果と見合わず動画の量産を断念してしまったり、利用目的ごとの最適な動画表現のためのノウハウが不足していることから動画制作の手が止まってしまう企業は多く、動画量産の体制を構築できないという課題が顕著に発生しています。この度、企業にとってより良いマーケティング施策の支援を目指し、企業のマーケティング施策における動画活用の実態を把握するため「企業の動画活用における実態調査」を実施しました。
※1出典：サイバーエージェント／デジタルインファクト調べ
※2出典：アライドアーキテクツ社 自社調べ
企業の動画活用に関する調査結果
■デジタルマーケティング施策において、97％が動画の重要性は「増している」と回答。動画クリエイティブの活用はマスト施策となりつつある
「デジタルマーケティング施策において動画の重要性は増しているか」と聞いたところ、72.0％が「とても感じる」、25.3％が「どちらかと言えば感じる」と回答し、デジタルマーケティング施策における動画クリエイティブの重要性が増していることが分かります。
■6割弱のマーケターが、これまでデジタルマーケティング施策に動画クリエイティブを使用した経験があると回答
「デジタルマーケティング施策への動画クリエイティブの使用経験」について調査したところ、「現在動画を使用している」と回答した28.0％に加え、「過去使用したことはないが、今後使用する予定」と回答した人が30.7％となり、6割弱のマーケターがこれまでに動画クリエイティブの使用経験があることがわかります。
■4割弱のマーケターが静止画クリエイティブに比べ動画クリエイティブのパフォーマンスが向上したと回答
過去に動画クリエイティブを使用したことがあると答えた人に「静止画クリエイティブと比較した、動画クリエイティブのパフォーマンス（CPA，CVR等）」について聞いたところ、4割弱が静止画クリエイティブに比べてパフォーマンスが「向上した」と回答しました。このことから、デジタルマーケティング施策における動画クリエイティブの活用は、パフォーマンスの向上につながりやすい傾向にあるということが分かります。
■動画制作における課題は、「制作費が高い」
「動画制作における課題」について聞いたところ、「制作費が高い」が44.3％獲得し、費用面に課題を感じている企業が最も多いことがわかりました。続いて「制作のノウハウがない」が39.3％を獲得しました。
■6割強のマーケターが動画クリエイティブの制作をパートナー企業に依頼していると回答
「誰が動画クリエイティブの制作を行うか」について調査したところ、43.8％が「制作会社に依頼」、18.8％が「代理店に依頼」と回答し、6割強マーケターがパートナー企業に動画クリエイティブの制作を依頼していることがわかりました。一方で、「自社で動画クリエイティブの制作を行う」と回答したマーケターは3割弱にとどまることが明らかとなりました。
■半数以上のマーケターが今後の動画クリエイティブの活用は「拡大する」と回答
「今後の動画クリエイティブの活用」について聞いたところ、51.5％が「拡大する」と回答しました。今後もデジタルマーケティング領域における動画の需要は拡大することが分かります。
■調査結果の総括
企業のマーケティング活動において、動画クリエイティブ活用の重要性が高まっていることが分かりました。一方で、半数以上のマーケターが今後の動画クリエイティブの活用は「拡大する」と回答したことから、今後の動画活用の拡大に向けて、費用面やノウハウ不足といった課題の早急な解決が求められています。
当社では、今回の調査データをもとに企業にとってより良いマーケティング施策の支援を目指し、業界の更なる発展に寄与してまいります。
■調査概要
| 調査名称 | 企業の動画活用における実態調査 2020年 |
|---|---|
| 調査主体 | アライドアーキテクツ株式会社 |
| 調査時期 | 2020年7月2日(木)～7月6日(月) |
| 調査方法 | アライドアーキテクツ株式会社によるオンライン調査 |
| 調査対象数 | 75名 |
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※小数点第二位以下は四捨五入しているため、構成比が100%にならない場合があります。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「【アライドアーキテクツ】企業の動画活用における実態調査 2020年」とクレジットを記載してください。
★調査結果に関する解説や本リリースに掲載しきれなかった調査結果を下記で公開しています。ぜひご覧ください。
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