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  • 2014.9.26

IDCフロンティア、「Yahoo!ビッグデータインサイト」を提供開始 -第1号ユーザーとして電通での導入が決定-

株式会社IDCフロンティア(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:中山 一郎、以下IDCフロンティア)は、ヤフー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:宮坂 学、以下Yahoo! JAPAN)のクラウド型のビッグデータ分析基盤ソリューションである「Yahoo!ビッグデータインサイト」を、9月25日より提供を開始します。

本ソリューションは米国トレジャーデータ社(本社:米国カリフォルニア州、CEO:芳川 裕誠、以下トレジャーデータ)のクラウド型データマネージメントサービス(DMS)を採用し、IDCフロンティアのクラウドコンピューティングとクラウドストレージをインフラ基盤に、Hadoopなどの分散処理システムを組み合わせたデータ分析エンジンを構築しています。

企業でのインフラ構築や維持管理の専任のエンジニアなども不要で、クラウド型で必要な時にWeb経由やAPIの操作で利用でき、データ収集から保管、分析を短期間で高速かつ容易に行うことができます。これにより、インフラの容量制限で蓄積できなかった大量のデータや、利用せずに破棄されていたデータなども新たに活用でき、数千万から数千億件のデータソースを利用して分析や予測などを行うことが可能です。

また、「Yahoo!ビッグデータインサイト」は、第1号ユーザーとして株式会社電通での導入が決定しています。

Yahoo!ビッグデータインサイト

Yahoo!ビッグデータインサイトのサービス構成

なお、Yahoo!ビッグデータインサイトの特長および提供プランは次の通りです。

・ビッグデータの収集、保管と高速な分析および可視化がWeb経由の操作やAPIで可能
・分析スタート用に無料プランを提供、有料プランは突発的なデータ増加にも安心の月額定額制
・初期投資および専用のインフラ構築は不要、事業者側で設備増強や性能維持の運用を実施
・データは国内のデータセンターに蓄積され、オンプレミスやクラウドとの閉域網接続も可能
・従来のデータベースなどと比べ処理速度は3倍以上(*2)
・収集したデータは事前のテーブル定義なしで保管可能(スキーマレス)

■基本サービス(料金は税抜表記)
スタータープラン(*3)

スタンダードプラン

プレミアムプラン

初期費用

0円

0円

0円

月額料金

0円

353,000円

856,000円

最低利用期間

なし

月単位

月単位

レコード数

1億5千万

(1,000万/月)

150億

(10億/月)

600億

(40億/月)

分析コア数 専用

8コア

16コア

分析コア数 バースト

1コア

32コアまで

64コアまで

利用ユーザー数

無制限

無制限

無制限

クエリ数

60クエリ/月

無制限

無制限

TQA同時クエリ数(*4)

0

0

3

■追加オプション(料金は税抜表記)
項目

追加単位

月額料金

スターター

プラン

スタンダード

プラン

プレミアム

プラン

レコード数

150億件

53,500円

分析コア数

専用

8

256,800円

分析コア数

バースト

32

256,800円

TQA同時

クエリ数(*4)

2

256,800円

*1 別途IDCフロンティアのプライベートコネクトサービスの契約が必要
*2 Yahoo!ビッグデータインサイトとMySQLを13億件のレコードで処理した場合の処理時間を比較(IDCフロンティア調べ)
*3 スタータープランでの商用利用はできません
*4 TQA(Treasure Query Accelerator):アドホックデータ解析エンジン

<企業情報>
【IDCフロンティアについて】(http://www.idcf.jp
社名:株式会社IDCフロンティア(IDC Frontier Inc.)
代表者:代表取締役社長 中山 一郎
事業内容:クラウド事業、データセンター事業、ホスティング事業、IPネットワーク事業、コンサルティング、システム構築・運営、その他
株式会社IDCフロンティアは、Yahoo! JAPANグループのクラウドコンピューティングとデータセンター事業を担う戦略的子会社として、クラウド事業、データセンター事業、ホスティング事業、IPネットワーク事業、コンサルティング、システム構築・運営を事業内容とし、日本のビジネスシーンの発展と活性化を支える情報技術基盤を提供しています。長年の経験で培った高信頼データセンターを全国で運用しており、SaaS/PaaS/IaaSに代表される高付加価値サービスの開発と提供に取り組み、ビジネスユーザーのクラウドコンピューティングやオープンプラットフォームの利活用を推進しています。

http://www.idcf.jp/pressrelease/2014/20140925001.html


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