Criteo、日本のデジタルマーケティングの課題を明らかにするマーケターの意識調査を発表

Criteoは、企業でデジタル広告業務に関与するビジネスマン500人以上を対象に「日本のデジタルマーケティングに関するマーケターの意識調査」を実施しました。

調査結果によると、【ブランド】【小売業】【代理店】のいずれも「新規顧客の獲得」「顧客層の拡大」「コスト削減」「業務効率化」「既存顧客の維持」が主な事業課題であることが分かりました。【代理店】においては、「webサイトやファーストパーティデータの活用や収益化」がこれらの課題解決につながると考えられています。

さらに、【ブランド】【小売業】ともに、デジタル広告の検索広告、ソーシャルメディア広告に続く第三の波として「リテールメディア」や「コマースメディア」への関心が高く、約7割が今後これらを活用する意向があると回答しました。

主な調査結果

• 事業課題：ブランド・小売業・代理店の約5割が「新規顧客の獲得や顧客層の拡大」を最優先事項とし、次いで「コスト削減や業務効率化」「既存顧客の維持」が上位に。
• マーケティング部門の優先事項：顧客ロイヤリティやエンゲージメントの向上、顧客との接点の整理・最適化、ブランドイメージの強化・改善が優先事項とされました。
• デジタルマーケティングの優先事項：小売業は「デジタル広告のパフォーマンス選定と予算配分の最適化」、ブランドや代理店は「SNSマーケティング強化」が上位に。
• タッチポイントの課題：Webサイトが最も多く、タッチポイントの増加・多様化により最適な広告チャネルと投資のバランスを見極めるのが困難と感じている。
• リテールメディアの認知度・活用意向：小売業・ブランドともに8割前後が認知し、約7割が活用意向を持っている。
• コマースメディアの活用意向：いずれの業界も68.9%が関心を持ち、購買データやサイト訪問データを活用したターゲティングが理由として最も高かった。

この調査結果を基に、Criteoはデジタルマーケティングのさらなる進化を支援し、企業の課題解決に貢献していくことを目指します。

【調査概要】
調査対象：20～60代の男女で、従業員数300名以上の企業で、デジタルマーケティングの意思決定に関与している方
調査時期： 2024年11月15日（金）～ 11月18日（月）
有効回答数：514サンプル（小売業：171サンプル／ブランド：253サンプル／代理店：90サンプル）
調査方法：インターネット
調査実施機関：株式会社マクロミル

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