バイドゥ、博報堂DYホールディングスと戦略的パートナーシップを締結

■「HDY×Baidu Data Marketing Next」の特徴・強み
＜特徴＞詳細後述
1.博報堂DYグループ日中一体でのクロスボーダーマーケティング支援体制
2.日本で博報堂DYグループのみが利用できる「Baidu Omni Marketing」 ※
3.Baidu Big Dataを応用した博報堂DYグループ独自のデータ分析やリサーチ
4.バイドゥ内部ランディングページ作成ツール「基木魚(ジームーユー)」を応用した顧客接点・体験開発
※Baidu Dig Data を活用した分析や広告配信プランニングができるデータマネジメントプラットフォーム（DMP）

＜強み＞
博報堂DYホールディングスのMTCがバイドゥとの共同研究により開発を主導し、同グループのデジタルマーケティングを担うDAC、その子会社で中国北京に拠点をおく北京迪愛慈広告有限公司（以下 北京DAC）が日中一体体制の運営を行うことで、他社にはない独自のデータ分析とリサーチによる精密な広告プラニングが可能になりました。そしてこれにより、日本対応のみでも中国対応のみでもなく、日中両国にまたがって、クライアントの越境ECビジネス・現地ビジネスの支援を可能にしたことが、当ソリューションの強みとなります。

＜広告プラニング概要＞

＜開発の背景＞
昨今の中国における大手プラットフォームでのEC※、デリバリー、ペイメントなど多岐に渡るサービスの生活への深い浸透と、新興企業により次々に登場する新しいサービス、そして多種多様なサービスチャネルにおけるEC機能の標準化など、生活者の情報接点、買物接点の多様化、細分化があります。そのような環境下において、フルファネル型マーケティング発想でのプランニングが、ますます重要になってきています。
※electronic commerce（電子商取引）

＜博報堂DYホールディングスとバイドゥ、戦略的パートナーシップを締結＞
博報堂ＤＹホールディングス傘下の株式会社博報堂は、バイドゥと中国における新プラニングソリューション開発のために戦略的パートナーシップを2018年に締結し、開発を進めてまいりました。このたび、開発・提供体制を博報堂DYグループ会社へと広げ、さらに加速させるため、データマーケティング領域のプラニングソリューションを開発・提供する戦略的パートナーシップを博報堂DYホールディングスとして締結したことをあわせてお知らせいたします。
博報堂DYホールディングスのMTC、バイドゥ、DACは今後も、越境ECビジネスや中国現地ビジネスに挑戦する日本企業・団体に向けたマーケティングソリューションの開発と提供を行い、価値創造型DX（デジタルトランスフォーメーション）の支援を行ってまいります。

特徴１：博報堂DYグループ日中一体でのクロスボーダーマーケティング支援体制
HDYグループの中国拠点ネットワークに加え、6度目のバイドゥ優秀代理店認定を受賞したHDYグループのデジタルマーケティングの中核を担うDACと、中国でのデジタルマーケティング経験豊富な北京DAC、そして、グループのデータマーケティング・ソリューション開発の中核を担うMTGの三位一体の連携により、日中クロスボーダーのビジネスに挑戦する日系広告主をフルファネル型マーケティングで支援いたします。

特徴２：博報堂ＤＹグループ専用の「Baidu Omni Marketing」（BaiduビッグデータDMP）
日本では唯一となる「Baidu Omni Marketing」のエージェンシーアカウントを用いて、市場・競合環境分析、潜在・顕在顧客分析、マーケティング戦略策定から、定めた戦略ターゲットへのIDベースでの効率的なアプローチ（広告配信）、効果検証、そして、さらなる次の戦略提案までを、支援いたします。

特徴３：Baidu ビッグデータを応用した博報堂DYグループ独自のデータ分析やリサーチ
Baidu Big Dataを活用した対象者抽出と広告配信前後のリサーチ、データ分析で、マーケティング戦略策定や効果検証、体験設計の見直しを支援いたします。

特徴４：Baidu内部ランディングページ作成ツール「基木魚」※を応用した顧客接点・体験開発
Baidu内部ランディングページ作成ツール「基木魚」をBaidu Data Marketingに組み合わせることで、Baidu内のスムーズな動線でのブランド体験を促進し、さらには「基木魚」コンテンツ反応者の分析を通じた動線・体験設計の改善までを支援してまいります。

※「基木魚」（ジームーユー）とは
百度広告アカウントにログインして、使用できるランディングページの制作サービスです。百度の広告配信、ランディングページ制作、ページの効果測定までを一体化することで、効果的な広告運用の実現が可能となります。