• 2020/06/05

マーケターの約6割がコロナ禍でもSNS広告の予算拡大に関心【AMN調査】

『世界中の“好き”を加速する』をビジョンに掲げ、ブランドのファン育成・活性化を手がけるアジャイルメディア・ネットワーク株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:上田 怜史、東証マザーズ上場:証券コード6573、以下AMN)は、新型コロナウイルス感染拡大における各企業のマーケティング活動への影響を調査しました。


  • 2020/05/26

電通、新型コロナウイルス日米定点生活者意識調査第2回目を実施

ネガティブ意識は回復傾向も日常生活に戻るには「ワクチン開発」必要。日本は「収束時期」、米国は「景気」を懸念


  • 2020/05/26

約7割が新型コロナ関連ニュースへの広告表示でブランドに対する好感度に変化はないと回答【IAS調査】

IASでは、デジタル広告市場における混乱の兆しを受け、2020年3月12日にアメリカの消費者を対象にしたアンケート調査を実施しました。



  • 2020/05/26

オプト、宣言解除後もテレワーク持続 ー通勤手当の代替手当支給・本社ビルの一部を解約も発表ー

オプトグループの代表である鉢嶺氏が、同氏のツイッターにてオプトグループは緊急事態宣言解除後も、原則テレワークを継続するなどの方針を役員会で決議したことを明かしました。


  • 2020/05/22

ニールセン、「新型コロナウィルスによる消費習慣への影響(日本版)」第2期(2020年4月~5月)調査結果を発表

ニールセンでは、70以上の国と地域において実施した世界最大規模の調査「新型コロナウイルスによる消費習慣への影響(3月)」に続き、同調査の第2期調査を2020年4月30日~5月2日に掛けて日本において実施、調査結果を発表しました。


  • 2020/05/21

Eコマースアプリがコロナ禍による影響から立ち直り【Adjust調査】

  グローバルに展開するB2B SaaS企業であるadjust(アジャスト)株式会社(本社:独・ベルリン、代表取締役社長 兼 共同創業者:クリスチャン・ヘンシェル)は、新型コロナウイルス感染症によるモバイルアプリへの影響に関する最新データを発表し、世界のEコマースにおける消費者の購買行動が全体的に復調し始めていることを明らかにしました。


  • 2020/05/21

新型コロナによって広告クリック単価が60%減少 〜広告主は獲得効率改善の機会に〜

SocialPetaによると、Facebookの広告とクリック単価は2019年11月の平均$1.88から2020年3月の$0.81に下がり、60%減となったことが分かりました。感染症のパンデミックによって経済状況が影響され、各ブランドのデジタル広告予算も削減されました。SocialPetaによると、過去2ヶ月間のデジタル広告費用投入は23.5%下がりました。


  • 2020/05/20

RTB House、日本を含む世界25か国全拠点においてリモートワークを無期限延長

ディープラーニング(深層学習)に基づいた最先端のマーケティングテクノロジーをグローバル展開するRTB House(本社:ポーランド・ワルシャワ、社長:ロバート・ディチコフスキー)は、COVID-19(新型コロナウイルス)の大流行が世界に及ぼす影響に対応し開始したリモートワーク体制を、世界25か国、31拠点の全てにおいて無期限に延長することを発表しました。



  • 2020/05/20

Teads、新型コロナ状況下における消費者のメディア視聴習慣を公開

Teadsは現在、トップパブリッシャーとのパートナーシップを通じ、67%もの日本のモバイルユーザーに到達*しています。*Nielsen Mobile NetView 2019調べ


  • 2020/05/19

電通グループ、緊急事態宣言一部解除に伴う国内での業務体制の変更を発表

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:五十嵐 博)ならびに国内電通グループ各社(株式会社電通グループの直接出資子会社)に勤務する従業員は、一部地域の緊急事態宣言の解除が発表されたことを受け、5月19日より、下記の通り各オフィスビルが所在する自治体の方針に則った業務体制へ変更してまいります。


  • 2020/05/07

Rubicon Project、合併と新型コロナの影響で8%の人員削減へ 〜採用凍結・給与カットも同時に〜

Rubicon Projectは、Telariaとの合併により当初より人員削減によるコストカットを想定していましたが、新型コロナの影響で当初よりも大きなコストカットを強いられており、8%の人員削減を予定していると報じられました。