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  • 2018.12.27

2018年のデジタル広告トレンドを読まれた記事から振り返る

rtbsquare2018

2018年もそろそろ終了です。動きが早いデジタル広告の世界では、多くのことが巻き起こり、そして過ぎ去って行きました。

今回は、そんな2018年をRTBSQUAREの記事でよく読まれたものから今年のトレンドやビッグニュースを振り返ります。

1月:昨年から引き続きの動画広告ブーム

2017年は動画広告の普及が進み、続々と新サービスが登場しました。そのトレンドは2018年も続き、動画広告や動画商品に関するニュースが良く読まれる記事となっていました。

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2月:住友商事がデジタルメディア事業へ参入

あまり大きな動きはなかったが2月ですが、大手商社の住友商事がデジタルメディア事業を開始するニュースは大きな話題を呼びました。

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3月:高まるチャット需要、新規参入続く、そしてITP対応

チャット型ツールが増える中でチャットマーケティングも新たなトレンドとなりました。サイバーエージェントの新サービスの提供開始は大きな話題となりました。また2月の住友商事に続き、3月はリコーの参入が発表されて新規プレイヤーが続々と増える印象がありました。その一方で、昨年から続くITP問題に本格対応をするべく、1stパーティCookieを利用した計測システムの登場も話題を集めました。

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4月:揺れる漫画村問題やアイレップの紺野社長の退任

デジタル広告業界、さらにはネット社会全体で漫画村の著作権問題が大きく取り上げられました。その中で、セプテーニが提供開始をした動画広告の視聴で、作者に報酬が入るサービスは作者支援という観点からも大きな話題となりました。また、老舗のネット広告代理店のアイレップを長年牽引し続けた紺野氏の退任も、一つの時代の移り変わりとして注目を集めました。

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5月:オーディオ広告の再注目、AIを活用したツールの台頭

スマートスピーカーの登場で、改めてポッドキャストのような音声サービスがホットトレンドになりました。米国では車社会であることからポッドキャストは前々から高い注目を集めていましたが、日本でも徐々に注目が高まっています。その中で、Google DBMがプログラマティックによるオーディオ広告の買い付けを開始したことで、購入のハードルがさらに下がることが期待され、大きな話題となりました。また、AIを活用した広告クリエイティブツールも数多登場した年となり、電通の自動バナー生成ツールも注目を集めました。

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6月:AppNexusがついに買収される

「アドテクは終わった」と数年前から海外メディアを中心に言われてきましたが、そのアドテク、特にプログラマティックを黎明期から牽引してきた存在であるAppNexusが、AT&Tに買収されました。黎明期からのトップランナーの買収によって、プログラマティックの歴史に1つ終止符が打たれたように感じた読者も多かったのではないでしょうか。

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7月:アドテク関連企業の買収・上場も相次ぐ

6月にAppNexusに続き、データベースサービスであるTreasureDataがソフトバンク系に買収、分析サービスのDatoramaがSalseforceに買収されるなど、比較的巨大なアドテク関連企業の買収劇が続きました。また国内ではフリークアウトが東証一部に市場変更するというニュースもありました。また、KDDIのSyn.が終了するというニュースも1つの流れの終わりを感じさせました。

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8月:DACがついに博報堂DYホールディングスの完全子会社へ

この月のビッグニュースは、なんといってもメディアレップとして黎明期から業界を牽引してきたDACが、博報堂DYホールディングスの完全子会社になるというニュースでした。元からグループ会社ではありましたが、完全子会社になることで、博報堂DYホールディングス全体としてデジタル事業をさらに加速させていくということを感じさせました。また、電通はカカクコムをKDDIに譲るというニュースや、LINEが広告プラットフォームを強化したという国内のニュースも注目を集めました。

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9月:アドビがマルケトを買収。加速するMAツールの攻防戦

この月もビッグニュースがありました。アドビが、MAツール大手のマルケトを買収しました。またそのマルケトは、SAPやAmazonで豊富な経験を持つMika Yamamoto氏をグローバルプレジデントにしたことも話題となりました。その一方で、競合となるSalesforceはAppleと提携を発表するなど、MAツール大手同士の攻防戦が大きな話題を呼んだ月となりました。

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10月:電通がセプテーニを持分法適用会社へ

8月に博報堂系がDACを完全子会社化をするというビッグニュースを出したと思えば、業界トップの電通は、ネット広告会社大手のセプテーニを持分法適用会社にすることを発表するというビッグニュースを出しました。またそれだけに留まらず、VOYAGE GROPUを電通系のメディアレップであるCCIと統合をさせるというビッグニュースも立て続けに発表し、業界全体として電通ショックとも言える大きな話題を生みました。

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11月:尾を引く電通の衝撃、ADKは再上場へ向け出発

11月も10月末に発表された電通の動きに関するニュースが引き続き読まれていました。衝撃の大きさが伺えます。その裏で、ベインキャピタルによるTOBを経て2018年3月に非上場になったADKが、再上場に向けて2019年から持株会社体制へ移行するというニュースも注目を集めました。やはり電通・博報堂・ADKが動くと業界がざわつくことが伺えます。

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12月:動き出す電通のデジタル関連新体制、共闘する国内代理店

電通グループの2019年以降の新体制には、セプテーニ社長の佐藤氏・取締役の武藤氏・VOYAGE GROUP社長の宇佐美氏などネット広告業界としては豪華な名前が続々と加えられ、大きな衝撃となりました。その一方で、アサツー ディ・ケイ・ジェイアール東日本企画・東急エージェンシーの3社がデジタルマーケティング領域での共闘を発表し、電通・博報堂の加速するデジタルマーケティング戦略に対抗する姿勢が発表されました。

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2018年を振り返っての寸評

前半戦は住友商事・リコーなどの新規参入がある中で、外資系の大手のデジタルマーケティング系プレイヤーが買収されて1つの時代の変わり目のようなものを感じました。そして後半戦に入ると、電通グループ・博報堂DYHDのトップ2によるデジタルマーケティングシフトの加速を感じさせる大きなニュースが続き、新たな時代の到来を感じさせるものでした。総じて言えば、2018年は、デジタルマーケティングの1つの時代が終わり、そして新たな戦いが始まった年とも言えますので、2019年はこれらのプレイヤーがどのような戦略で業界を騒がせていくのか注目が集まります。また革新的な技術的のトレンドには少し乏しかった年ではあったので、2019年はそのような動きにも注目していきたいと思います。


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