• 2020/06/18

博報堂生活総合研究所「第3回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」 〜生活者の行動は緩やかに「家から外へ」とシフト

・緊急事態宣言解除後の「生活自由度」は57.0点 前月から約6ポイント上昇 ・健康や経済への【不安】は減少、外食や買い物の【行動抑制】も減少 ・生活者の行動は緩やかに「家から外へ」とシフト 株式会社博報堂(本社:東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2020年6月、新型コロナウイルスの感染が拡大している昨今の生活者意識や行動について「新型コロナウイルスに関する生活者調査」を実施いたしました(調査実施は6月4〜8日、対象は首都圏・名古屋圏・阪神圏の20〜69歳の男女1,500名、一部調査項目については3月より実施)。 感染拡大以前の普段の状態を100点としたとき、現在の状況下における「 … Continue Reading →


  • 2020/06/16

新型コロナで5月の平均消費額は昨年を下回るも消費に対する意欲は前年を上回る回復【マクロミル調査】

1週間の個人消費額、5月の平均は13,850円で前年より2,375円減少。 一方、消費に対する意欲は、前年を上回って推移


  • 2020/06/11

AdjustとUnity Technologies、共同調査レポートを発表

  グローバルに展開するB2B SaaS企業であるadjust(アジャスト)株式会社(本社:独・ベルリン、代表取締役社長 兼 共同創業者:クリスチャン・ヘンシェル、https://www.adjust.com/ja/)とマルチプラットフォーム向け統合開発環境「Unity」を提供するユニティ・テクノロジーズ・ジャパン合同会社(本社:東京都中央区、代表取締役:豊田 信夫)の親会社であるUnity Technologies社(本社:米国・サンフランシスコ)は、共同調査レポート「2020年ハイパーカジュアルゲーム:大ヒットジャンルの台頭」(https://www.adjust.com/ja/Continue Reading →



  • 2020/06/05

マーケターの約6割がコロナ禍でもSNS広告の予算拡大に関心【AMN調査】

『世界中の“好き”を加速する』をビジョンに掲げ、ブランドのファン育成・活性化を手がけるアジャイルメディア・ネットワーク株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:上田 怜史、東証マザーズ上場:証券コード6573、以下AMN)は、新型コロナウイルス感染拡大における各企業のマーケティング活動への影響を調査しました。


  • 2020/06/03

マーケティング担当者の約8割が特に重要な広告の種別を「動画広告」と回答【GMOグループ調査】

GMOインターネットグループで動画のマーケティングに特化した事業を展開するGMOプレイアド株式会社(代表取締役社長:冨岡 信之 以下、GMOプレイアド)と、インターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ株式会社(代表取締役社長 細川 慎一 以下、GMOリサーチ)は、企業のマーケティングに関わる方を対象に「マーケティング担当者に聞いた動画活用に関する意識調査」に関するインターネットリサーチを共同で実施いたしました。


  • 2020/05/29

米国のCMOの平均在任期間は41か月〜前回調査より2ヶ月減少〜

米国のCMOの平均在職期間は、2019年に再び減少し、2018年の約43か月から41か月に減少したとWSJが報じました。


  • 2020/05/27

広告担当者がオムニチャネルでの効果測定方法に高い関心【サイカ調査】

株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下 サイカ)は、独自の広告調査・研究レポートの第17弾として、「企業の広告宣伝担当者212名に聞いた 広告の効果測定方法に関するアンケート調査 2020年版」を実施いたしましたので結果を発表いたします。 本調査レポートは、2018年から継続的に実施している同調査の結果と比較し、直近3年間で広告の効果測定領域で企業に起きた変化についてまとめたものです。


  • 2020/05/26

電通、新型コロナウイルス日米定点生活者意識調査第2回目を実施

ネガティブ意識は回復傾向も日常生活に戻るには「ワクチン開発」必要。日本は「収束時期」、米国は「景気」を懸念



  • 2020/05/26

約7割が新型コロナ関連ニュースへの広告表示でブランドに対する好感度に変化はないと回答【IAS調査】

IASでは、デジタル広告市場における混乱の兆しを受け、2020年3月12日にアメリカの消費者を対象にしたアンケート調査を実施しました。


  • 2020/05/22

ニールセン、「新型コロナウィルスによる消費習慣への影響(日本版)」第2期(2020年4月~5月)調査結果を発表

ニールセンでは、70以上の国と地域において実施した世界最大規模の調査「新型コロナウイルスによる消費習慣への影響(3月)」に続き、同調査の第2期調査を2020年4月30日~5月2日に掛けて日本において実施、調査結果を発表しました。


  • 2020/05/21

博報堂、「第2回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」を発表

株式会社博報堂(本社:東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2020年5月、新型コロナウイルスの感染が拡大している昨今の生活者意識や行動について「新型コロナウイルスに関する生活者調査」を実施いたしました(調査実施は5月7-11日、対象は首都圏・名古屋圏・阪神圏の20-69歳の男女1,500名、一部調査項目については3月より実施)。