• 2020/06/30

Google、検索結果に商品リスティングを無料掲載へ

Googleは米国時間6月29日、これまで有料のスポンサード枠として扱っていた検索結果での商品リスティングを無料掲載にすることを発表しました。有料のスポンサード枠は別の場所に掲載されるようになるそうです。


  • 2020/06/26

AnyMind Group、日本・中国に次いでASEANでのGoogle Certified Publishing Partnerに認定

AnyMind Group株式会社(読み:エニーマインドグループ、CEO:十河 宏輔、以下「当社」)は、この度日本と中国に次いで、Google Certified Publishing Partner(サイト運営者向けGoogle認定パートナー)に認定されました。これにより当社はアジア11の市場の各ローカルのメディア事業者、アプリ事業者向けの当社独自のソリューションを通じて、さらに協力な支援を行うことが可能となりました。




  • 2020/05/28

サイバーエージェントグループの「AJA SSP」、インストリーム動画広告などにおいてGoogleのDSP「ディスプレイ&ビデオ 360」と連携開始

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)の連結子会社である株式会社AJA(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野屋敷健太)は、メディア向けに提供する「AJA SSP」において、Googleが提供する「ディスプレイ&ビデオ 360」とのRTB接続を開始いたしました。


  • 2020/05/15

Google、「Chrome」にて重い広告を8月からブロックへ

Googleは、8月からChrome」にて処理に影響がでる重い広告をブロックする方針をブログにて発表しました。


  • 2020/05/01

Google、2019年は27億の不良広告をブロックや削除

Googleは、新型コロナウイルスの感染不安やデマ情報を助長するような悪質な広告を対処していることを宣言すると共に、2019年はそのような不良広告を約27億について削除やブロックをしてきたと発表しました。それは1分あたり5,000個という膨大な数になります。


  • 2020/04/24

Google、広告の出稿会社情報開示の義務化へ

Googleは、2018年に政治広告に関しては、悪質な誘導を防ぐために、広告の出稿主情報の開示を義務化していましたが、今回その情報開示義務をすべての広告/広告主に拡大することを発表しました。


  • 2020/04/24

SOPHOLA、豪Longtail UX社のGoogleショッピング広告向け新機能を日本国内でリリース

長野市で海外の最先端マーケティングテクノロジーを活用したコンサルティング・アウトソーシングサービスを提供するSOPHOLA株式会社(本社:長野県長野市、代表取締役:飯野 正紀、以下「SOPHOLA」)とLongtail UX(本社:オーストラリア、シドニー、Co-CEOs・Co-Founders:アンドレアス・ズムラ/ウィル・サントウ、以下「Longtail UX社」)は、本日4月23日にGoogleショッピング広告のランディングページ上に最適な関連商品を表示させる新機能「ショッピング広告向け関連商品表示」を日本国内でリリースしました。これにより、検索ユーザーが従来の広告クリック後に表示される … Continue Reading →



  • 2020/04/18

Google、報道機関支援のアドサーバー手数料を5ヶ月間無料に

Googleは、新型コロナに関する情報を伝え続ける報道機関への支援を目的にGoogleのアドサーバーであるGoogle Ad Managerの手数料を5ヶ月間無料にすることを発表しました。


  • 2020/04/14

流行ファッションの情報源として「Instagram」が「Google」を抜く【ジャストシステム調べ】

株式会社ジャストシステムが運営する、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」では、全国の17歳から69歳の男女1,100名を対象に『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査』を、2012年7月から毎月1回実施しています。


  • 2020/04/11

Google・Facebook・Twitter、新型コロナに関連する不適切なターゲット広告を禁止に

新型コロナの感染が拡大する中、必要以上に不安を煽ったり、根拠のない予防方法や対策商品を売り込むケースも増えています。そんな中、巨大広告プラットフォーマーたちは、新型コロナに関連する不適切な広告を取り締まる動きを強めています。