大日本印刷とOpenX、環境配慮型デジタル広告でCO2排出量を50％以上削減
大日本印刷株式会社（DNP）は、OpenX Technologies, Inc.と協業し、デジタル広告配信の過程で発生するCO2排出量を計測してその削減を支援するサービス「DNP GreenAD」＊1を2023年6月より提供しており、今回、ユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティング株式会社（ユニリーバ・ジャパン）にて、本サービスのトライアル運用を行いました。通常設計と環境配慮型設計の2種類のデジタル広告を配信して比較検証した結果、環境配慮型設計では通常設計と比べてCO2排出量を58.1%削減するとともに、ユーザーへの広告表示回数のうち広告がクリックされた回数の割合（CTR：Click Through Rate）が2.2倍に向上する結果を得たことを発表しました。
DNP GreenADのサービスについて
デジタル広告は、目的に適したインターネット上の広告枠をリアルタイムかつ自動的に買い付けて広告を表示します。その際に、データ処理やコンテンツ配信等を行うサーバーの稼働、ネットワーク上の膨大な通信量などでエネルギーを消費し、CO2も排出しています。こうした環境負荷の低減に向けてDNPは、環境配慮型デジタル広告のサービスを通じてデジタル広告取引のCO2排出量を計測するとともに、その排出量削減につながる広告配信の設計を提案し、その実現を支援しています。
トライアル運用の配信概要と効果検証
配信概要
○ユニリーバ・ジャパンのエコポイントプログラム「UMILE（ユーマイル）プログラム」の認知訴求を目的として、今回デジタル広告配信を行いました。
○まず通常設計で、広告のターゲットを設定し、広告入札取引を通じて一定期間広告を配信しました。その後の環境配慮型設計では、通常設計時のCO2排出量と広告効果を計測し、広告配信先ごとに抽出したCO2排出量と広告効果のデータに基づいて広告設計を調整しました。この環境配慮型設計と通常設計の広告配信をともに、同一期間で実施しました。
○通常設計・環境配慮設計の共通でCO2排出量の削減につながる二つの取り組みを実施しました。
①同じユーザーへの同一広告の配信（フリークエンシー）の調整。
②通常のオープンオークション（多様な広告媒体と即時・自動で行う入札取引）ではなく、Private Market Place（PMP：広告主と親和性の高い媒体を選定するクローズドな入札取引）＊2での配信。
効果検証
○通常設計と環境配慮設計の配信結果を比較し、CO2削減率と広告効果の変化を検証しました。
○「CO2排出量」と「ユーザーへの広告表示回数のうち広告がクリックされた回数の割合（CTR）」を評価指標としました。また、期間内の広告予算とCPM（Cost Per Mille／広告表示1,000回あたりの費用）を同条件としました。
○その結果、環境配慮型設計では、通常設計と比較して、58.1%のCO2排出量削減と、2.2倍の広告効果が確認できました。CO2排出量削減と広告効果が両立できるという結果になりました。＊3
【ユニリーバ・ジャパンからのコメント】
ユニリーバの「UMILEプログラム」は、消費者の皆さまが毎日の暮らしの中でお得に、楽しく地球のためのアクションをとれるプログラムとして、2020年11月にスタートしました。当社のつめかえ製品の購入や、使用済みプラスチック容器をリサイクルすることで、LINEポイントや寄付に換えられるエコポイントをためられます。環境負荷を抑えながら同プログラムの認知・参加を高めていく方法を探る中で、環境配慮型デジタル広告のサービスを知り、トライアル運用を行いました。今回の検証で効果を確認できたことから、今後も同サービスの活用を検討したいと考えております。（ユニリーバ・ジャパン繁田知延ショッパー＆カテゴリーショッパーマーケティングエグゼクティブ）
