• 2020/07/02

日本経済新聞社、宅配購読者に紙面ビューアーを無償提供へ

日本経済新聞社は7月1日から、宅配の新聞紙を日経ID決済(クレジットカード払い)している購読者に対して、紙面イメージをスマホ・タブレットPCで閲覧できる「日本経済新聞ビューアーサービス」の提供を無償提供することを発表した。


  • 2020/01/21

ワークス・ジャパン、「NIKKEI STYLE」「日経電子版」とのタイアップによる採用ブランディングサービスを開始

株式会社ワークス・ジャパン(本社:東京都千代田区、代表取締役:清水信一郎、以下 ワークス・ジャパン)は、「NIKKEI STYLE」「日経電子版」とタイアップし、採用ブランディングサービスを開始することをお知らせいたします。


  • 2020/01/16

日本経済新聞社、路上サイネージにニュース配信を開始

日本経済新聞社(東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は株式会社QUICK(東京都中央区、代表取締役社長:近藤勝義代表取締役)と共同で、2020年1月16日から港区が虎ノ門地区で行う「路上変圧器を利用した情報発信実証実験(以下、本実証実験)」において、日経電子版からのニュースのコンテンツ提供を開始いたしました。従来のスマートフォンやパソコンでの情報提供に加え、街頭に設置されたストリートサイネージ(R)(※1)でも日経電子版のニュースコンテンツをご覧いただけるようになります。



  • 2019/05/22

日本経済新聞社、日経電子版の掲載記事に「noteで書く」ボタンを新設 ー「 note で書く」ボタンの第一弾ー

株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は2019年5月21日、日本経済新聞 電子版に「noteで書く」ボタンを新設しました。「note」は、日経が出資する株式会社ピースオブケイク(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:加藤貞顕)が運営するコンテンツプラットフォームで、「noteで書く」ボタンを実装するのは日経電子版が初めてです。ボタンを押すとnoteの投稿画面が自動的に立ち上がり、手軽に投稿できます。


  • 2017/12/25

TBS・テレビ東京・WOWOW・日本経済新聞、定額制動画配信サービス「Paravi (パラビ)」を来年4月に提供開始

株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン(以下PPJ、本社:東京都港区、代表取締役社長:髙綱康裕)は来年 4 月から始める動画配信サービスの名称を「Paravi (パラビ)」に決定しました。サービスの中心になる SVOD(Subscription Video On Demand:定額制動画配信サービス)の価格は税抜きで月額 925 円(税込 999 円)です。


  • 2017/05/23

TBS・日経・テレ東・電通・博報堂ら、動画配信プラットフォーム新会社「株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」(仮称)を設立

株式会社東京放送ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:武田信二、以下「TBSHD」)、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏、以下「日経」)、株式会社テレビ東京ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙橋雄一、以下「TXHD」)、株式会社WOWOW (本社:東京都港区、代表取締役社長:田中晃、以下「WOWOW」)、株式会社電通 (本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本敏博、以下「電通」)及び株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大森壽郎、以下「博報堂DYMP」)は、本日、有料の動画配信サービス … Continue Reading →


  • 2017/02/01

DACとP1、DSP「MarketOne」にて「日経オーディエンスターゲティング」の提供を開始

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長COO:島田雅也、以下 DAC)とDACの連結子会社である株式会社プラットフォーム・ワン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:秋葉典秀 以下 P1)は、P1が提供するデマンドサイドプラットフォーム(DSP)「MarketOne®」において、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏、以下 日本経済新聞社)が保有する日経電子版会員データを用いた広告配信サービスの提供を開始しました。


  • 2017/01/17

日本経済新聞社、デジタル動画会社Viibarと資本業務提携し広告・マーケティングを強化

株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は17日、デジタル動画の株式会社Viibar(ビーバー、本社:東京都品川区、代表取締役:上坂優太)と資本業務提携契約を結びました。両社で共同制作体制を構築し、デジタルマーケティング分野で急成長する動画市場を開拓します。