Criteo、最新のグローバル・コマース調査の分析結果を発表
コマースマーケティングのテクノロジー企業である、Criteo（本社：フランス、NASDAQ：CRTO、以下Criteo）は、2017年第3四半期のグローバル・コマース調査の分析結果を発表しました。
このレポートは、様々なデバイス、ブラウザやアプリを使い分けながらオンライン・ショッピングを行う、日本ならびに世界の消費者の実態を調査したものです。その結果、ショッピング用の専用アプリと強力なモバイルウェブサイトを提供している小売事業者が、消費者のモバイルデバイスを通じたショッピングにより大きな影響を与えていることが明らかになりました。
Criteoのジョナサン・オプダイクCSO（最高戦略責任者）は次のように述べています。「買物客は今や、オンライン・ショッピングの過程においてブランドと小売事業者からパーソナライズされた購買体験が提供されるのが当然だと考えています。グローバル・コマース調査の分析結果は、小売事業者がデバイスを横断してデータを結合しユーザーに最適化した体験を提供することや、オムニチャネル戦略を採用する重要性が高まっていることを改めて裏付けるものでした。」
調査結果のハイライト
• モバイルを通じた取引をアプリが牽引している。
「Eコマース取引における各環境の比率」は、モバイル版WEBが39%、アプリ内が41%、PCが20%と、モバイルを通じた取引が全体の８割を占めることが明らかになりました。また、「モバイルEコマース取引におけるアプリの比率」は、全体の52%で、アプリによる取引がモバイル版WEB上回る結果となりました。
• 同一人物が使う複数デバイスを横断してデータを結合すれば、購入プロセスの全体が理解できる。
日本ではPCからの売上の27%が、その購入者によって購入前に別のモバイルデバイスでクリックされています。
• 目的に合わせてデータを結合することにより、ユーザ１人当たりの購入金額が増えることがわかる。
日本において、ほかのデバイスをまたいで同一人物としてマッチングされたユーザによる注文ごとの購入金額は平均して19%高いことが明らかになりました。
＜モバイルで売れている商品カテゴリー＞
日本の小売業者の中でモバイル売上(アプリを除く)のシェアが最も高いサブカテゴリーは健康/美容とファッション/ラグジュアリー
2017年第3四半期におけるECサイトの売上のうち、サブカテゴリー別モバイル売上シェア（アプリを除く）は、健康/美容が70%で最も高く、このほかファッション/ラグジュアリーが68%、HOMEが64%、量販店が48%、スポーツ製品が42%でした。
＜アプリがもたらすチャンス＞
日本と韓国では、購入アプリを提供している小売業者が、モバイルデバイス取引全体の80%を生み出している。
日本と韓国からなる北東アジア地域では、商品を購入するためのスマートフォンアプリを提供している小売事業者がモバイルデバイスにおけるEC取引をリードしており、全体の80%の取引を占めています。
購入アプリを提供している小売業者ではモバイルが主力
北東アジア地域での「Eコマース取引における各環境の比率」は、モバイル版WEBが39%、アプリ内が41%、PCが20%と、モバイルを通じた取引が全体の８割を占めることが明らかになりました。また、「モバイルEコマース取引におけるアプリの比率」は、全体の52%で、アプリによる取引がモバイル版WEB上回る結果となりました。
アプリ内取引の比率をグローバルでみると、昨年と比較して急増しており、2016年第3四半期が28%だったのに対し、2017年第3四半期では46%となり、昨対比で64%の増加となりました。
世界のほとんどの地域で、現在 オンライン取引の50%以上をモバイルが占めており、アプリ内売上が圧倒的。
＜商品の購入タイミング＞
勤務時間はPCの使用率が高く、夜間や週末はモバイルの使用率が高い。
デバイス種類別・時間別売上では、勤務時間帯に入る8時から夜20時まではデスクトップPCの使用による売上比率が高く、それ以外の時間帯においてはモバイルデバイスによる売上の比率が高まることが明らかになりました。また、デバイス種類別・曜日別売上では、週末にモバイルデバイス、特にスマートフォンによる売上が大幅に増加する傾向が見られました。
デバイスを横断してデータを結合すれば、ユーザーが紆余曲折を経て購入に至るプロセスを理解できる。
日本国内において、PCを通じた最終的な商品購入取引のうち、全体の27%において、取引前にモバイルデバイスを通じて同一の商品がクリックされていることが明らかになりました。一方で、別のPCで取引前にクリックしている割合は8%でした。クロスデバイスが当たり前となった今日において、ユーザーの購入経路を理解するうえで、デバイスを横断したデータの結合は不可欠です。
目的に合わせてデータを統合して分析することにより、ユーザー１人当たりの購入金額が増加
日本国内におけるEC取引において、ユーザーの目的に合わせて同一人物が使用する複数デバイスを横断してデータを結合することによって、ユーザー1人あたりの購入金額は全商品カテゴリ平均で19%増加することが明らかになりました。特に増加が顕著なのはファッション/ラグジュアリーカテゴリで、全体平均を15%上回る34%増という結果となりました。
＜オムニチャネル＞
オフライン売上によりユーザに関する知識が増え、オンラインで結果を出す。
オンラインおよびオフラインの販売は別々に評価されるべきではありません。むしろ、オフラインの販売は買物客の知識を増やし、ひいてはオンラインの売上高を底上げします。米国ではオフラインとオンラインのデータを結合したオムニチャネル小売業者は、こでまでの4倍以上もの売上データを活用してマーケティング活動を最適化できるという実績も出てきています。
インタラクティブ・グローバル・マップ
以下のサイトで世界地図から地域別の集計データをグローバルかつインタラクティブにご覧いただけます。
https://www.criteo.com/insights/global-commerce-review-map/
本レポートの全文は下記URLよりご確認ください。
https://criteo-2421.docs.contently.com/v/global-commerce-review-q3-2017-japan-jp
Criteo（クリテオ）について
コマースマーケティングのリーダーであるCriteo（NASDAQ：CRTO）は、小売業やブランドの利益と売上高の拡大を支援するため、高いパフォーマンスを生み出すオープンなコマース・マーケティング・エコシステムを構築しています。2,700名以上のCriteoチームメンバーは、世界中17,000社の広告主と、数千のパブリッシャーと連携して、ユーザーが本当に求めているものに出会える仕組みを提供しています。Criteoコマース・マーケティング・エコシステム上で分析されるオンライン取引高は5,500億ドル超にのぼります。
